研究課題/領域番号 |
21K10958
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分58070:生涯発達看護学関連
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研究機関 | 関西医科大学 |
研究代表者 |
酒井 ひろ子 関西医科大学, 看護学部, 教授 (90434927)
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研究分担者 |
大橋 一友 大手前大学, 国際看護学部, 教授 (30203897)
川嵜 有紀 関西医科大学, 看護学部, 講師 (30572044)
松永 美希 立教大学, 現代心理学部, 教授 (60399160)
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研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2023年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2022年度: 2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
2021年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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キーワード | 妊婦禁煙 / アプリケーション / 行動変容無関心層 / 認知行動療法 / リプロダクティブ・ヘルスサービス / RCT |
研究開始時の研究の概要 |
妊婦の喫煙は、周産期合併症だけでなく次世代へ健康被害を及ぼす。しかし妊婦の禁煙支援は体系化されておらずエビデンスが乏しい。申請者らは女性の喫煙と心理社会的要因との関連や女性の再喫煙のリスクについて明らかにしてきた。そして妊婦の長期的な禁煙継続率を上げるためには妊婦の心理社会的背景を把握した介入が重要であり、依存症への治療効果が実証されている認知行動療法を用いて、禁煙への行動変容と維持継続を目的とするアプリケーションソフトを開発し有用性を検証することを目的とする。さらに妊婦の禁煙が産後うつの予防になるかについて明らかにしたい。
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研究実績の概要 |
デジタル技術を活用した禁煙への健康支援は海外の妊婦の喫煙者へ良好な結果をもたらしているが日本人妊婦喫煙者を対象に有効な支援法であるかを明らかにするために妊婦禁煙アプリを開発し、パイロットスタディーを実施している。本研究で開発した妊婦禁煙アプリの使用前のアンケート調査において、ドロップアウトする対象者が10名中4名あり、文章や表現の難易度を下げ試行中である。また、近年、紙巻きタバコから新型タバコへの移行に伴い、タバコの銘柄は問わず全ての喫煙妊婦を対象とし、予定していた一酸化炭素濃度測定や、尿中コチニン値による禁煙評価ではなく、自己報告による禁煙評価へ変更した。デジタル技術を活用した医療サービスの普及が拡大しているが、日本人妊婦の禁煙支援に有用であるか、何が障壁となり禁煙を継続できないのかを明らかにする過程である。対象となる妊婦がデジタル技術を利活用すること、継続使用することに対する困難さは、ヘルスリテラシーや、健康観が関連している可能性が高く、健康無関心層である可能性もあり健康行動科学を用いた介入評価を行っている。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
デジタル技術を利活用した健康支援は、健康関心度が高まる妊婦には有効な介入方法として明らかになっているが、喫煙妊婦に対しては、アウトリーチが困難であり、妊婦禁煙アプリを利活用した禁煙支援の取り組みについて研究協力施設である周産期施設との連携で介入効果を実証しようとしている。紙巻きタバコを利用する妊婦から全ての喫煙妊婦へ対象者の変更、妊婦禁煙アプリの利用に関する難易度を下げるためのアプリの修正などに時間を要した。
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今後の研究の推進方策 |
研究協力施設でコントロール群ならびに介入群の調査を開始している。
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