| 研究課題/領域番号 |
21K10960
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 審査区分 |
小区分58070:生涯発達看護学関連
|
|---|
| 研究機関 | 宮城大学 (2022-2023)
日本赤十字九州国際看護大学 (2021) |
|---|
研究代表者 |
東 優里子 宮城大学, 看護学群, 助教 (50756898)
|
|---|
| 研究分担者 |
大重 育美 長崎県立大学, 看護栄養学部, 教授 (70585736)
倉田 慶子 順天堂大学, 医療看護学部, 准教授 (90807744)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
|
| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
|
| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2024年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2023年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2022年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2021年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
|
|---|
| キーワード | 低出生体重児 / 在宅移行 / Shared Decision Making / 意思決定 / shared decision making / SDM |
|---|
| 研究開始時の研究の概要 |
わが国における全出生数中の低出生体重児は、毎年1割程度出生しており、児と家族の状態に応じた在宅移行支援が求められている。本研究では、低出生体重児をもつ家族を対象に、子どもの退院を医療者と共同意思決定（Shared Decision Making、以下SDM）した要因を明らかにし、低出生体重児のスムーズな在宅移行のためのSDM支援システム構築に向けた基礎資料を得ることを目的とする。
|
| 研究実績の概要 |
本研究は、低出生体重児をもつ家族を対象に、医療者のどのような支援によって、Shared Decision Making（以下SDM）に基づいた在宅移行の決定ができたのか、その影響要因を明らかにすることを目的としている。
2023年度は、これまでの文献検討の結果を踏まえ、NICUやGCUから退院もしくは転院、転棟を経験した低出生体重児をもつ親2名を対象に、面接調査を実施した。面接調査では、子どもの出生から在宅移行に至るまでの気持ち、在宅移行に向けて医療者と共に話し合いや調整した内容をオンライン上で質問した。面接調査の内容については、グラウンデッド・セオリー法に基づく分析を行った。分析の結果、低出生体重児をもつ親は、子どもの在宅移行に対して、揺れ幅のある感情で退院調整を医療者と行っており、子どもに必要となる医療的ケアや成長発達といった先の見えない不安がある中で、自宅で子どもと生活するイメージを作る努力を行っていた。また子どもの在宅移行の意思決定には、出産時の体験や入院中の母子の愛着形成、きょうだい児による低出生体重児の受け入れ等が関連していると考えられた。
しかし現時点では、面接調査の実施件数が少なく、低出生体重児の在宅移行にかかわるSDMの構成概念を明らかにできていない。今後は低出生体重児の出生時の体重、医療的ケアの有無や内容を考慮して、多様な背景をもつ子どもの親を対象に、面接調査の実施件数を増やし、低出生体重児の在宅移行にかかわる概念を明らかにしていく必要がある。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
新型コロナウイルス感染症の影響により、フィールドワークを実施できていない。またフィールドワークの替わりに実施した面接調査では、研究参加者の募集に時間を要し、面接調査の実施件数が少なかったため、遅れが生じている。
|
| 今後の研究の推進方策 |
今後は面接調査の参加条件を緩和するとともに、研究協力を依頼する施設等を拡大して研究計画を遂行する。
|
