| 研究課題/領域番号 |
21K10976
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
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| 研究機関 | 順天堂大学 (2022-2023)
国際医療福祉大学 (2021) |
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研究代表者 |
中川 陽子 順天堂大学, 保健看護学部, 准教授 (00644775)
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| 研究分担者 |
宮本 信也 白百合女子大学, 人間総合学部, 教授 (60251005)
岡田 佳詠 国際医療福祉大学, 成田看護学部, 教授 (60276201)
松井 豊 筑波大学, 働く人への心理支援開発研究センター, 主幹研究員 (60173788)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2023年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2022年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2021年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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| キーワード | COVID-19 / 保健所保健師 / 離職意思 / メンタルヘルス / 保健師 / ストレスマネジメント / 認知行動療法 / 保健師のストレスマネジメント |
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| 研究開始時の研究の概要 |
流行が長期化している新型コロナウイルス感染症対策を担う保健師もストレス反応を呈しているが、保健師に対するメンタルヘルスケアは十分に行われていない。専門職としての役割を遂行していくうえで、保健師自身のメンタルヘルスケアが必要である。
本邦の精神科看護における認知行動療法（CBT)を活用した研修の有効性が示されている。このような 研修プログラムを活用し、新型コロナウイルス感染症対策等で疲弊している保健師のメンタルヘルスケアにつなげ、離職を予防したいと考えた。
そこで、本研究ではリモートによるCBT研修を新型コロナウイルス感染症対策に携わる保健師に対して実施し、そのプログラムの有効性を明らかにする。
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| 研究実績の概要 |
2022年度に実施したweb調査における、COVID-19に対応する保健所保健師（Ⅰ群）と保健所以外で勤務する保健師（非保健所保健師：Ⅱ群）の特につらかったCOVID-19関連業務と当時の離職意思に関する分析を行った。保健師208名（男性20名、女性188名）の内、所属不明30名とCOVOD-19の対応を行っていない26名を除く152名（Ⅰ群：70名、Ⅱ群：82名）を分析対象とした。
COVOD-19関連業務による当時の離職意思に関する得点を比較検討した結果、Ⅰ群（M=2.61, SD=1.13)は、Ⅱ群(M=2.10, SD=1.14)より有意に得点が高かった (t=2.80, df=146.54, p<.01)。両群を含めて、COVID-19関連業務において特につらかった業務を説明変数（ダミー変数）、当時の離職意思を目的変数としたステップワイズ法による重回帰分析を行った（R2=.17, p<.001）。標準偏回帰係数をみると、相談対応（β=.20, p<.05）、陽性者の入院・療養調整（搬送同行含む、在宅療養者の健康観察）(β=.25, p<.01)、住民からのクレーム対応(β=.16, p<.05)が有意であった。
また、Ⅰ群を対象に、特につらかった業務を説明変数（ダミー変数）、当時の離職意思を目的変数としたステップワイズ法による重回帰分析を行った（R2=.21, p<.001）。標準偏回帰係数をみると、前任者との引継ぎがうまくいかず苦労した（β=.33, p<.01）、労働に見合った報酬が得られていないと感じた(β=.25, p<.05)項目が正の寄与を及ぼしていた。
保健所保健師群は、非保健所保健師群よりもCOVID-19対応による当時の離職意思が高いことが示唆された。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
COVID-19関連業務に従事する保健所保健師への認知行動療法に基づく研修の準備を進めていたため。
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| 今後の研究の推進方策 |
保健所保健師が離職意思を高め離職につながってしまうことを防ぐために、認知行動療法に基づく研修を実施していきたいと考えている。
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