| 研究課題/領域番号 |
21K11039
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
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| 研究機関 | 金沢医科大学 |
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研究代表者 |
前田 修子 金沢医科大学, 看護学部, 教授 (70336600)
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| 研究分担者 |
森山 学 金沢医科大学, 金沢医科大学氷見市民病院, 教授 (50278131)
福田 守良 金沢医科大学, 看護学部, 講師 (90711094)
蘭 直美 金沢医科大学, 看護学部, 講師 (80761759)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
2023年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2022年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2021年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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| キーワード | 訪問看護 / ICT / 尺度開発 / 医療情報 / ITリテラシー / 情報 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
訪問看護では，地域医療連携ネットワークの運用，訪問看護記録の電子化などICT（※）の活用が活発化し，訪問看護師には，ICTを活用できる力が一層必要とされている．本研究では，訪問看護師のICT活用能力の向上を目指し，4つの目的を設ける。①「訪問看護業務におけるICT機器活用スキル尺度」を開発する．②訪問看護師のICT機器活用スキルの実態と関連要因を明らかにする．③訪問看護業務におけるICT機器活用の促進・阻害要因を明らかにする．④訪問看護師のためのICT活用スキル教育プログラムを開発・実施検証する。
※ICT：Information and Communication Technology（情報通信技術）
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| 研究実績の概要 |
2022年度は、「訪問看護に従事する看護師を対象としたICTスキル自己評価尺度」開発のための調査実施、論文作成、開発した尺度を用いた調査実施の準備を行った。
尺度開発のための調査は、2022年5月に行った。対象者は、勤務形態（常勤，非常勤）や役職の有無（管理者，スタッフ等）は問わず訪問看護に従事する看護師とした。データ収集は、訪問看護ステーション1000箇所の管理者宛てに調査用QRコードを貼り付けた調査依頼を郵送し、各訪問看護ステーション1名以上の協力参加を依頼した。回答はWEBにてデータ収集した。調査内容は個人特性，訪問看護業務におけるICT機器使用状況、訪問看護業務に関連したICTスキル22項目とした。結果、156名から回答が得られ、分析の結果、3因子14項目が抽出され、本尺度の信頼性・妥当性は許容範囲であることを確認した。
尺度の開発プロセスならびに、信頼性・妥当性の確認については、論文を作成し、看護系学会誌に投稿し、現在査読後の修正段階である。査読を通して、さらに尺度開発プロセスを丁寧に仕上げることができた。
開発した尺度を用いた調査実施の準備は、研究計画を立案し、本学の倫理審査委員会に申請し、準備の最終段階となっている。立案した研究計画は、訪問看護業務におけるICT機器活用意向につながる看護師の要因を明らかにすることを目指したものであり、具体的には、訪問看護に従事する看護師の訪問看護業務におけるICT機器の活用意向につながる要因を明らかにし、その違いについて考察することを目指すものである。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
2022年度実施予定であった尺度を用いた研究は、2023年度に実施となったが、調整可能な範囲内である。
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| 今後の研究の推進方策 |
2023年度は、開発した尺度を用いて、訪問看護に従事する看護師のICTスキルの特徴を明らかにする調査を実施予定である。
調査の目的は2種類あるため、2回調査を実施予定である。1回目は訪問看護に従事する看護師の訪問看護業務におけるICT機器の活用意向につながる要因を明らかにし、その違いについて考察することを目指すものである。2回目は、訪問看護に従事する看護師のICTスキルの特性から訪問看護にICTを安全に積極的に活用できるようにするための看護師への教育的支援の検討材料とすることを目指すものである。
これらの調査が終了した時点で、訪問看護に従事する看護師へのICTスキル獲得、活用への支援策を盛り込んだ教育的支援の具体策を作っていく。教育的支援の具体策は、実際に教材作成を行い訪問看護に従事する看護師向けのセミナーなどの企画・実施を予定している。
また、調査結果ならびに教育的支援づくりのプロセスは、論文を作成し、公表を目指す。
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