| 研究課題/領域番号 |
21K11057
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
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| 研究機関 | 国際医療福祉大学 |
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研究代表者 |
吉村 惠美子 国際医療福祉大学, 医療福祉学研究科, 教授 (10413163)
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| 研究分担者 |
蔵谷 範子 湘南鎌倉医療大学, 看護学部, 教授 (00320846)
皆田 良子 国際医療福祉大学, 小田原保健医療学部, 講師 (20826391)
照屋 健作 帝京平成大学, 人文社会学部, 准教授 (30751599)
相内 恵津子 国際医療福祉大学, 小田原保健医療学部, 講師 (60637908)
森下 裕子 国際医療福祉大学, 小田原保健医療学部, 講師 (60847995)
小森 哲夫 国際医療福祉大学, 小田原保健医療学部, 教授 (10438822)
山田 智美 国際医療福祉大学, 小田原保健医療学部, 講師 (70757583)
鷹嘴 亜里 国際医療福祉大学, 小田原保健医療学部, 助教 (00897829)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2024年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2023年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2022年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2021年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
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| キーワード | ポリファーマシー / 高齢者 / 看護師継続教育 / 高齢者看護 / 看護教育プログラム |
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| 研究開始時の研究の概要 |
高齢者は加齢現象や、保有疾患の増加による多剤服用により、せん妄や転倒など有害事象のリスクが高くなる。このように害のある多剤服用は「ポリファーマシー」と定義されている。高齢者は慢性的に不眠、便秘、疼痛などがみられ、薬物が投与されていることが多く、ポリファーマシーを引き起こす要因ともなっている。看護師は個々の高齢者の生活を把握し、適切な薬物投与を提案したり、高齢者の有害反応をアセスメントし介入することが重要である。本研究の目的は一般病院、高齢者施設、訪問看護ステーションに勤務している中堅看護師を対象に高齢者の「ポリファーマシー」に関する教育プログラムを開発することである。
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、高齢患者に対応することが必要な一般病院等に勤務する中堅看護師を対象に、高齢者のポリファーマシーに関する教育プログラムの開発を目的としている。
今年度の目標は、1.高齢者施設の看護師、訪問看護ステーション看護師に実施したポリファーマシーに関する調査を公表する。2.一般病院、訪問看護ステーション、高齢者施設の実態調査を基に、教育プログラムを再検討し、プログラム案の完成を目指すこととした。
1.高齢者施設、訪問看護ステーション看護師に対する調査結果を「第36回日本看護福祉学会学術大会」において、口頭、示説発表を行った。また、「地域ケアリング」2023年9月号、12月号に投稿し、掲載された。2.各施設看護師のアンケート調査の結果から、研究対象者を小田原市内の中規模一般病院の看護師にしぼることとし、教育プログラムを完成さけた。高齢者施設、訪問看護師に対する調査はいずれも回答率が非常に低く、10%未満であった。教育の必要性は高いものの、教育ブログラムを実施することについては、現実的には非常に困難である判断した。教育プログラムは3日間のプログラムとして、講義内容および、実施方法を決定した。3月に対象となる病院関係者に対して、説明を実施し協力を依頼した。また、教育効果の測定のための、アンケートを作成した。更に菊地昭江氏が開発した「看護師の自律性測定尺度」を用い、補助的評価項目とすることとした。菊地氏より、尺度使用の許可を得た。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
コロナ感染による教育環境の不安定さがあったため、全体的に遅れていたが、本年度は概ね計画的に実施できた。
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| 今後の研究の推進方策 |
今年度の研究は、教育プログラムの対象者を最終決定し、計画した教育プログラムを実施し、その効果について検証する予定である。
1.倫理審査提委員会に申請し承認を得たのち、小田原市内、および近隣施設の中小規模の一般病院の看護師を約60名募集する。
2.最終の教育教材を完成さけ、併せてアンケート実施方法について、最終確認を行う。
3.7月以降に教育プログラムを実施する予定である。プログラムの前後および3か月後にアンケートを実施する。また、グループインタビューを実施し、効果について検証する予定である。
3.調査結果を分析し公表する準備を行う。
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