| 研究課題/領域番号 |
21K11062
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
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| 研究機関 | 東京医療保健大学 (2022)
湘南医療大学 (2021) |
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研究代表者 |
菊池 有紀 東京医療保健大学, 看護学部, 准教授 (90513903)
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| 研究分担者 |
塚原 ゆかり 湘南医療大学, 保健医療学部看護学科, 助教 (60770352)
薬袋 淳子 岐阜医療科学大学, 看護学部, 教授 (10445124)
寺本 明 湘南医療大学, 保健医療学部看護学科, 教授 (50133070)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
2024年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2023年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2022年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2021年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
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| キーワード | 都市在住高齢者 / 介護予防 / 地域参加 / 主観的満足感 / 社会的サポート・ネットワーク / 社会参加 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
新型コロナウイルス感染症による緊急事態宣言など未曽有の事態を体験し、人に会う機会を減らした「新しい生活様式」が求められている。高齢者において、外出や人との接触を制限される中での懸念は、身体・心理・社会的にフレイルに陥ることである。
本研究では、新型コロナウイルス感染症で顕在化した新時代に合致した地域包括ケアシステムの構築について、フレイル予防の視点から、都市在住高齢者の実情や特性に合わせ、新時代の介護予防や社会参加、地域づくりに対する考え方について明らかし、都市在住高齢者が新時代を生きるために適した介護予防と地域・社会参加の推進、および地域の強化の実施、検証を行う予定である。
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| 研究実績の概要 |
本研究では、都市における新型コロナウイルス感染症で顕在化した新時代に合致した地域包括ケアシステムの構築について、フレイル予防の観点から、地域の課題の把握・課題の抽出、計画、実施、評価、改善のサイクルで進める予定であった。
2022年は、地域の課題の把握・抽出のため、2021年に実施したパイロット研究の結果を含め、都市在住高齢者が、新型コロナウイルス感染症流行下、自身の生活をどのように適応したのか、加えて、主観的満足感が高い人と社会的サポート・ネットワーク（以下、SSN）との関連を明らかすること、および、地域活動への参加、交流を行う上で意識的に行っていることを明らかにすることを目的とし、神奈川県横浜市のA地区センター、A区民センターを利用する高齢者150名を対象とした無記名自記式質問紙の留め置きを実施した。
結果、回収数134部(回収率89.3％)、前期60名(男性18名、女性42名)、後期72名(男性19名、女性53名)、不明2名であった。主観的満足群は、SSNの助言やアドバイスをしてくれる人がいる（94名、95.9％、p=0.02）、助けをもとめる人がいる（91名、95.8％、p=0.00）、家事を頼める人（91名、92.9％、P=0.00）がいる人の割合が高かった。自由記載を行った対象者数は134名中108名(80.6％)であった。コロナ発生後、地域活動への参加・交流で意識的に行っていることについて、前期、後期ともに、≪参加への意識≫を持ち、≪交流の場への気遣い≫をしながら、地域活動に＜直接の参加＞、もしくは＜リモートの参加＞によって≪意欲的な参加≫を行っていた。同時に、≪コロナ以前からの継続的な参加・交流≫を行っていた。加えて、後期は、≪交流の場への思い≫を意識しながら地域活動を行っていた。
この結果は、第28回 日本在宅ケア学会学術集会にて発表予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
2022年4月に所属を異動し、2022年6月30日に研究倫理の承認を得た。2021年においては調査協力施設がコロナ予防接種の会場であったため、着手が遅れたこともあり、2022年8月に調査協力施設に依頼し、調査を実施した状況であった。
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| 今後の研究の推進方策 |
地域活動に参加している方や社会的サポート・ネットワーク（以下、SSN）が充実している都市在住高齢者の地域活動への参加のきっかけやSSNについての考え方などを明らかにするため、グループフォーカスディスカッションなどを通し、質的な調査を行う予定である。
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