研究課題/領域番号 |
21K11092
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
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研究機関 | 長崎県立大学 |
研究代表者 |
山口 多恵 長崎県立大学, 看護栄養学部, 准教授 (00597776)
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研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2024年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2023年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2022年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2021年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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キーワード | 回復期リハビリテーション病棟 / アンラーニング / 中堅看護師 / 管理者 / 教育プログラム / リハビリテーション看護 |
研究開始時の研究の概要 |
アンラーニングは組織改革や専門実践において広く汎用されている戦略的学習概念であり,時代や環境の変化により有用性を失った知識や技術,価値観を棄却して新しいものを獲得するプロセスである(山口,2017).回復期リハ病棟へ配置転換した看護師のアンラーニングの促進は,リハビリテーション看護のコンピテンシーの獲得に影響を及ぼすことが期待される.本研究により開発するアンラーニングを促進する教育プログラムがリハビリテーション看護のコンピテンシーの獲得に寄与するかという仮説を検証する.日本のケアシステムにおいて,高齢者の自立支援と生活を支えるリハビリテーション看護の理論的発展に貢献する研究に位置づく.
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研究実績の概要 |
【目的】本研究の最終目的は、回復期リハビリテーション病棟看護師のアンラーニングを促進する教育プログラムを作成し、教育効果を検証することである。今年度の研究目的は、教育プログラム内容を洗練することである。 【方法】2020年度の科研課題で明らかにした看護師が求めるアンラーニングを促進するために必要な支援7項目「①患者の回復過程を支えるやりがいを実感するための支援」「②多職種協働による看護師の役割意識を自身が明確にするための支援」「③退院支援を通した見守り・待つ技術を獲得するための支援」「④他者からの指導を受ける機会やロールモデルを持つための支援」「⑤看護師がリハビリテーション看護に関する学習をするため」「⑥自身の経験の省察によるリハビリテーション看護の価値への気づきを促すための支援」「⑦治療優先から生活機能優先への視点の転換を促すための支援」について、2021年度は看護管理者705名を対象に支援の具体的方策を質問紙調査にてデータ収集した。2022年度は質問紙により得た71名(有効回答率10.1%)の回答の分析を行った。 【結果】 「①患者の回復過程を支えるやりがいを実感するための支援」は、プライマリー看護師が責任をもって看護展開ができるように声掛け尊重することや、患者の回復を実感できるように回復を見える化するなどがあった。「②多職種協働による看護師の役割意識を自身が明確にするための支援」は、多職種それぞれの役割を理解して患者情報の共有をはかりゴールを明確にすることや、病棟カンファ・合同カンファ・患者のADL場面で多職種とミーティングする場面に積極的に参加させる支援等があげられた。「③退院支援を通した見守り・待つ技術を獲得するための支援」は、先輩Nsからの指導と実演、なぜ見守り、待つことが必要かを理解できるよう説明する支援が挙げられた。④~⑦についても具体的方策が明らかになった。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
質問紙調査により得た回答を分析後、エキスパートパネルにより内容の洗練を予定していたが、コロナ禍による医療ひっ迫の中、対面でのエキスパートパネルはもとより、リモートさえも臨床看護師へ研究協力依頼が難しかった。
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今後の研究の推進方策 |
今後は、「①患者の回復過程を支えるやりがいを実感するための支援」「②多職種協働による看護師の役割意識を自身が明確にするための支援」「③退院支援を通した見守り・待つ技術を獲得するための支援」「④他者からの指導を受ける機会やロールモデルを持つための支援」「⑤看護師がリハビリテーション看護に関する学習をするため」「⑥自身の経験の省察によるリハビリテーション看護の価値への気づきを促すための支援」「⑦治療優先から生活機能優先への視点の転換を促すための支援」の具体的支援内容を明確にし、エキスパートパネルにより内容を洗練する。 その後、デルファイ法により教育プログラムの内容の合意形成を図る予定である。
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