| 研究課題/領域番号 |
21K11100
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
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| 研究機関 | 朝日大学 |
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研究代表者 |
堀部 めぐみ 朝日大学, 保健医療学部, 准教授 (00585581)
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| 研究分担者 |
中村 光浩 岐阜薬科大学, 薬学部, 教授 (30433204)
井口 和弘 岐阜薬科大学, 薬学部, 教授 (10295545)
北村 真由美 朝日大学, 保健医療学部, 助教 (00895378)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2024年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2023年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2022年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2021年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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| キーワード | 子宮頸がん / 子宮頸がん検診 / HPVワクチン / 計画的行動理論 / 子宮頸がん予防行動 / 教育プログラム / 若年女性 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
我が国では、子宮頸がんの予防策として検診およびHPV (Human papilloma virus) ワクチンの予防接種が実施されている。しかし、どちらも十分には活用されておらず、今後も子宮頸がんの罹患率の増加が懸念されている。
本研究では、市町村別の子宮頸がんの罹患および検診受診に影響を及ぼす要因と日米におけるHPVワクチンの副作用報告を分析し、子宮頸がんのリスク因子について考察する。さらに、若年女性の検診受診の意思決定要因について計画的行動理論に倣って検討し、これらの子宮頸がんの予防に向けた新たな知見に基づいた子宮頸がん予防教育プログラムの実施およびその効果の検証を行う。
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| 研究実績の概要 |
女子学生の子宮頸がん検診の受診行動に関連する潜在的要因を、社会心理学および行動経済学の視座から明らかにするため、第Ⅰ期調査としてアンケート調査を実施した。調査の結果、子宮頸がんに関する知識および認知度には修学内容による違いがあることが示された。また、子宮頸がんは、HPVワクチン接種（一次予防）と子宮頸がん検診（二次予防）の併用により予防可能であるが、ワクチン接種済のため検診は不要との回答もあり、子宮頸がんおよびその予防法について正しく認識されていないことが明らかになった。
子宮頸がんには検診があり受検することで早期発見できると知りながらも、時間がない、億劫などの面倒なことを放置するバイアス（イナーシャ）により、今後の受検希望にはつながっていなかった。また、子宮頸がんになると妊娠が難しくなると思っていても受検行動につながらない要因として、未来の自分に起こり得ることを他人事のように感じる現在志向バイアスが働いていると考えられた。さらに、特段の理由なく、何となく検診に行かないという回答もあり、行かない原因を取り除くことが必要である。
以上の結果から、子宮頸がんや検診に対する正しい知識に加え、社会心理学および行動経済学に基づく情報を提供することにより、若年女性の子宮頸がん予防行動につながる可能性が示唆された。
第2期調査として、子宮頸がんの予防講習会の実施に向けて、第Ⅰ期調査の結果を踏まえた講習内容および調査項目を検討中である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
新型コロナ感染症の蔓延により、調査開始および進行が遅れたため。
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| 今後の研究の推進方策 |
第2期調査として、子宮頸がんの予防講習会および調査を行う。
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