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バイオフィルムの可視化に基づく新たな慢性創傷の治療プロトコルの確立

研究課題

研究課題/領域番号 21K11107
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
研究機関筑波大学

研究代表者

相原 有希子  筑波大学, 附属病院, 病院講師 (70707801)

研究分担者 佐々木 薫  筑波大学, 医学医療系, 准教授 (10536220)
関堂 充  筑波大学, 医学医療系, 教授 (40372255)
大島 純弥  筑波大学, 附属病院, 病院講師 (40835138)
佐々木 正浩  筑波大学, 附属病院, 病院登録医 (80804723)
渋谷 陽一郎  筑波大学, 医学医療系, 講師 (50783883)
研究期間 (年度) 2021-04-01 – 2025-03-31
研究課題ステータス 交付 (2023年度)
配分額 *注記
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2023年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2022年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2021年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
キーワードバイオフィルム / 慢性創傷 / wound bed preparation / 植皮生着率 / biofilm / moleculight / メンテナンスデブリードマン / 紫色励起光
研究開始時の研究の概要

創傷には、外傷や熱傷などによる急性創傷と、褥瘡や静脈うっ滞性潰瘍、虚血性潰瘍といったなかなか治らない慢性創傷がある。慢性創傷がなかなか治らない原因として、細菌とその細菌を包み込んで定着しやすいようにしているバイオフィルムの存在が知られている。バイオフィルムを取り除くために洗浄やデブリードマンという鋭的に組織を取り除く処置が大事になるが、バイオフィルムは肉眼ではわかりにくい。今回、バイオフィルムを可視化するといわれる機器を用いて慢性創傷を評価し、有効な洗浄や処置方法を評価することで今後の看護師での処置や在宅での治療に役立つ可能性を評価する。

研究実績の概要

慢性創傷の治癒阻害因子としてバイオフィルムの存在が近年注目されている。また、熱傷や慢性創傷への植皮術において、デブリードマン不足と思われる植皮の脱落をしばしば経験していた。そこで、『バイオフィルム検出ツールを用いたデブリードマンによる植皮生着率を評価する単群試験』を立ち上げ、院内倫理委員会を通過し、現在症例集積、研究施行中である。
同時に、バイオフィルム検出ツールを院内の材料委員会に申請。採用となったため、バイオフィルムの存在が疑われる慢性創傷に対して実際にバイオフィルム検出ツールを使用した。検出ツールの使用は簡便で難しい知識や手技の習得は不要であることが実感できた。
使用することによる効果については、まだ症例が少なく比較検討できていないが現在症例を集積し、データを採取している段階である。
近年慢性創傷に対しての治療に申請しデバイスや治療方法は発展してきており、症例も2~3年前より減少してきている。ある程度の症例が集まるのにまだ数年を要する見込みであるが引き続き症例データをの集積を続けるとともに、ある程度のところで、検出ツールを用いることと従来通りの治療との比較はできなくても、単群としてデータをまとめる予定である。熱傷の治療においても発展により標準治療方法が変化してきている。今までの症例との比較検討が困難になってきているが、バイオフィルムの除去が重要である点は変わらないので、こちらも単群試験で評価することを目的に症例集積中である。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

『バイオフィルム検出ツールを用いたデブリードマンによる植皮生着率を評価する単群試験』を遂行中であるが、慢性創傷における治療方法の発展により、臨床研究の対象となる症例が減少してきていて研究じたいも想定よりも遅れている。さらに、熱傷治療においても治療方法の発展により標準治療が変化しており想定していた研究の比較検討が条件がそろわず困難になってきている。時間をかけて症例数を増やしても条件がずれていく一方であり、単群試験として検討予定ではあるが時間を要している

今後の研究の推進方策

検出ツールを用いるようになった症例のデータと、用いていなかった過去の症例データの比較検討を、症例数を集めて行う予定である。
一方で、検出ツールを用いることでの創傷評価の観点から、多職種で用いることが可能か、医師が行うのと病棟看護師が行うのとで相違がないかといった観点からも注目していきたい。

報告書

(3件)
  • 2023 実施状況報告書
  • 2022 実施状況報告書
  • 2021 実施状況報告書

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公開日: 2021-04-28   更新日: 2024-12-25  

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