| 研究課題/領域番号 |
21K11111
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
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| 研究機関 | 信州大学 |
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研究代表者 |
北條 由美乃 信州大学, 学術研究院保健学系, 助教 (20772388)
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| 研究分担者 |
藤本 圭作 信州大学, 医学部, 特任教授 (70242691)
高橋 宏子 信州大学, 学術研究院保健学系, 准教授 (80195859)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
2024年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2023年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2022年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2021年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
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| キーワード | 多職種連携 / 在宅療養支援 / 慢性呼吸器疾患患者 / 情報共有システム / ICTネットワーク / 増悪抑制 / COPD / 自己管理支援システム / COPD増悪抑制 / 職種間連携ICT / アクションプラン |
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| 研究開始時の研究の概要 |
COPDは緩徐進行性の疾患であり、呼吸不全へと進展する増悪はQOLや生命予後に影響する。COPD患者のQOLを維持するためには治療を継続し、身体活動を維持し、増悪を抑制できるように、医療・介護・福祉職が連携して患者の自己管理を支援することが重要である。本研究ではICTによる職種間連携ツールの利用の現状と課題を明らかにし、COPD患者の増悪抑制を目的とした自己管理支援システムを検討し、ICT・職種間連携ツールを活用して介入を行い、COPD増悪の抑制効果を検証する。本研究によりICTツール運用の成熟を促進し、医療職と介護職の垣根を超えたCOPD増悪抑制自己管理支援システムの構築を目指す。
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| 研究実績の概要 |
COPD/慢性呼吸器疾患をもつ対象の在宅療養における疾患管理目標は、治療の継続と症状の軽減、および増悪の抑制に重点が置かれている。多職種によるチームでの支援には、ICTを活用して多職種が情報共有し、対象によるセルフモニタリングを強化し、増悪症状の認識と早期の対処により増悪を起こさないための支援が重要である。
令和3年度までに実施した質問紙調査の自由記載の分析から、“ICTを利用した多職種間の連携の現状と利用上の課題”の明確化において不足していた点があり、追加調査である聞き取り調査を開始し、継続中である。ICTを利用して連携している6職種（医師、薬剤師、看護師、リハビリ専門職、介護福祉士、ケアマネージャー）30名を対象に、ICTを活用できたと実感した事例を収集する。2023年1月～3月31日時点で、12名（薬剤師2名、看護師5名、リハビリ専門職3名、介護福祉士1名、ケアマネージャー1名）の面接調査を実施した。当調査結果（現在も調査継続中）から、多職種間で慢性呼吸器疾患患者の自己管理を含めた在宅療養支援のための効果的なICT活用方法を分析している。
これにより多職種連携に有効なICT活用方法と、慢性呼吸器疾患をもつ対象への在宅療養支援のシステム化の方略を検討する参考資料としていく。同時に、これまでの結果を基に、ICTを利用している医療・介護・福祉職（信州リンクメンバー）を対象として、在宅療養支援において効果的にICT活用するための教育を実施する予定である。そのうえで、慢性呼吸器疾患をもつ対象の在宅における自己管理支援システムの構築につなげ、その効果を検証していく。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
令和3年度に計画した職種別のICT利用の課題を見出すための聞き取り調査を令和4年度に実施し、現在も継続中である。リモートおよび対面での聞き取り調査を実施しており、調査協力者を得るにあたって時間がかかり、またリモートでの聞き取り調査にあたり、PC操作に不慣れな調査協力者への配慮に時間を要した。次年度は、調査と並列して分析を行い、在宅療養支援のシステム化を検討するとともに、追加調査の結果を基にICTを利用しているスタッフへの教育を行う予定である。
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| 今後の研究の推進方策 |
2023年度は、COPDをはじめとする慢性呼吸器疾患をもつ対象の在宅療養に関わっている医療・福祉・介護職に対し、ICT活用が効果的であった事例、有効でなかった事例の収集を継続して行い、分析する。現時点では、医師、薬剤師、看護師、リハビリ専門職の連携により、薬剤による副反応や副作用症状の早期把握とその対応による、症状悪化の対策や治療薬の継続が可能になるなどから、対象のQOL維持に一定の効果が得られている印象がある。
ICTの効果的な活用事例の聞き取り調査を完了させ、その分析からICT利用スタッフへの教育へつなげ、多職種が連携して行う呼吸器疾患をもつ対象のセルフマネジメントを高める支援のシステム化を検討してく。
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