研究課題/領域番号 |
21K11126
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
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研究機関 | 鈴鹿医療科学大学 |
研究代表者 |
國分 真佐代 鈴鹿医療科学大学, 看護学部, 教授 (80289876)
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研究分担者 |
出石 万希子 鈴鹿医療科学大学, 看護学部, 准教授 (20712566)
松本 あさみ 鈴鹿医療科学大学, 看護学部, 助教 (50805546)
大橋 優紀子 城西国際大学, 看護学部, 教授 (10706732)
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研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2026-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
3,380千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 780千円)
2025年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2024年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2023年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2022年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2021年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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キーワード | 周産期メンタルヘルス / ボンディング / 介入研究 / オンライン・マテニティークラス |
研究開始時の研究の概要 |
2020年は、COVID19感染拡大防止のために通常の社会生活を行うことや必要な医療・福祉を受けることが困難となり、周産期メンタルヘルスに携わる医療関係者は臨地で出会った4人中3人の母親達がメンタルの不調を訴えていたと述べている(周産期メンタルヘルス, 2020)。 この危機的な母親たちの精神的状態の改善のためには、国内8割の母親が用いているインターネットを活用し、妊娠期からの継続した支援を提供できる母子保健行政とのつながりを強化することが重要である。 本研究は、地域の小規模市町の母子保健行政との協働でオンライン・マタニティークラスを考案し、これを取り入れた周産期メンタルヘルス体制の有用性を検証する。
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研究実績の概要 |
本研究は、地方の小規模市町村が協働で行うオンライン・マタニティクラスに参加する母親の妊娠中から産後の気持ちや行動の変化を明らかにすることを目的としている。R4年は、4町1市保健センターと5産科医療機関の協力を得て、妊娠20週から産後1ヵ月までの4時点で調査1対照群への調査を継続的に実施している。また、協力市町保健センター保健師とは、R4年度3回の全体会議を行った。研究者からは研究進捗状況や質問紙項目に関する説明、調査1アンケート回答者からの質問内容などの報告、保健師側からは各市町の母子健康手帳発行時の様子などを報告して情報を共有した。そして、R4年後半の2回の会議ではR5年度から開催する予定のオンラインクラスの開催予定日と担当市町を検討して予定日程を決定することができた。R5年1月からオンラインクラスの参加者確保のためのリクルートを開始した。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
【調査1】オンライン・マテニティ―クラスを受講しない対照群のデータ収集は、4町1市の保健センターと、開業産科医療機関5施設にて研究依頼チラシなどを配布してリクルートを行い、70件程度を確保した。 【調査2】 オンライン・マタニティークラスを受講してもらう女性(介入群)とその夫(クラスを受講しない対照群)のリクルートはR5年1月から開始しているが、対象となる女性とその夫の参加が極端に少ない。オンライン・マタニティークラスの開催はR5年4月から開始する
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今後の研究の推進方策 |
調査2については、令和5年度の開催予定は協力市町保健センターと共同で検討して確保できた。今後は市町保健センターや協力参加医療機関からの協力として参加者確保のためにリクルートをさらに強化する。具体例としては協力してくれる産科医療施設を増やすことと、妊婦の興味関心を強めることができるようにチラシ内容の充実を図る。
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