研究課題/領域番号 |
21K11129
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
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研究機関 | 天理医療大学 (2022) 畿央大学 (2021) |
研究代表者 |
上仲 久 天理医療大学, 医療学部, 教授 (20641989)
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研究分担者 |
山崎 尚美 (平木尚美) 四天王寺大学, 看護学部, 教授 (10425093)
安武 綾 熊本県立大学, 総合管理学部, 准教授 (40366464)
杉本 多加子 四天王寺大学, 看護学部, 助教 (40549721)
宮崎 誠 帝京大学, 理工学部, 助教 (60613065)
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研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2024年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2023年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2022年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2021年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
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キーワード | 学生ボランティア / 認知症啓発 / 認知症アプリ / 認知症ケアパートナー / 人材育成 / OrengeProject / 認知症スクリーニングアプリ / Orange Project® / 人材育成プログラム / 認知機能自己チェック / アプリケーション開発 |
研究開始時の研究の概要 |
この研究は、奈良県の広陵町との協力で作成した認知症機能自己チェックアプリケーション(以下,きおトレ”)を活用し,地域住民の認知症の早期発見,早期診断および健康増進(認知機能の維持)に寄与するために,その活用段階での評価する.このアプリケーションを活用するときには,学生ボランティアチーム「Orange Project」の協力を得ることにしており,次世代の人材として期待される学生への育成プログラムをも作成し,その評価も実施する.このことは,アプリケーションを使用する人材への働きかける研究として,認知症ケアパートナーの人材育成という意味でも,重要な内容を含んでいる.
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研究実績の概要 |
本研究の目的は、第一に認知症のスクリーニングアプリの運用方法を確立することであり、第二には、次世代の人材育成プログラムを作成することである。認知症にかかわる次世代の人材教育プログラムを、地域の関連する施設や機関等との協同において明らかにするとも言い換えられるが、この間のCovid-19による感染症の拡大とそれに対する国を挙げての感染症対策の取り組みの中、この研究内容を実施することについては、自粛や制限をする必要性があり、残念ながら研究成果として実績を残すことができない状況が継続してきた。 しかし、自粛や制限が必要な状況下であっても学生ボランティアによる豊かな認知症にかかわる啓蒙活動は停めてはならないことである。この間、感染対策を実施し、時々の感染者数の動向などを考慮しつ感染リスクの判断をして、できる限りの活動が実施できるようにこの学生ボランティアの活動を支援してきた。また、この学生のボランティア活動での生き生きと活躍する学生らを支援して育成することは、自粛や制限がなくなった後の活動に大きな意味を持っており、この間、研究成果としての実績は残せなかったことにはなるが、このコロナ禍の活動が重要であったとの認識にたっている。2023年5月8日に「感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律」上の位置づけについて、2類相当から5類への類下げが実施されたため、これまでの活動実践の上に、変化してきた実情に即した内容に対応しながら研究を実施する。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
COVID-2019のために、アプリの活用と次世代の育成としての活動(Orenge Project)は、自粛をせざるをえない状況があり、予定していた研究をすすめることがで きなかった。また、この三年間においては、研究代表者をはじめ研究分担者についても、所属研究機関を変更することが相次いだ。
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今後の研究の推進方策 |
本研究の目的は、第一に認知症のスクリーニングアプリの運用方法を確立することであり、第二には、次世代の人材育成プログラムを作成することである。認知症にかかわる次世代の人材教育プログラムを、地域の関連する施設や機関等との協同において明らかにするとも言い換えられるが、この間のCOVID-19による感染症の拡大とそれに対する国を挙げての感染症対策の取り組みの中、この研究内容を実施することについては、自粛や制限する必要性があり、残念ながら研究成果として実績を残すことができない状況が継続してきた。 しかし、自粛や制限が必要な状況下であっても学生ボランティアによる豊かな認知症にかかわる啓蒙活動は停めてはならないことである。この間、感染対策を実施し、時々の感染者数の動向などを考慮しつ感染リスクの判断をして、できる限りの活動が実施できるようにこの学生ボランティアの活動を支援してきた。また、この学生のボランティア活動での生き生きと活躍する学生らを支援して育成することは、自粛や制限がなくなった後の活動に大きな意味を持っており、この間、研究成果としての実績は残せなかったことにはなるが、このコロナ禍の活動が重要であったとの認識にたっている。2023年5月8日に「感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律」上の位置づけについて、2類相当から5類への類下げが実施されたため、これまでの活動実践の上に、変化してきた実情に即 した内容に対応しながら研究を実施する。
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