研究課題/領域番号 |
21K11134
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
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研究機関 | 筑波大学 |
研究代表者 |
田中 喜代次 筑波大学, 体育系, 名誉教授 (50163514)
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研究分担者 |
中田 由夫 筑波大学, 体育系, 准教授 (00375461)
片山 靖富 皇學館大学, 教育学部, 准教授 (50513371)
笹井 浩行 地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター(東京都健康長寿医療センター研究所), 東京都健康長寿医療センター研究所, 研究副部長 (60733681)
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研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2023年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2022年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
2021年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
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キーワード | フレイル / 肥満 / 減量 / 認知機能 / 減量介入 / 身体活動 / 食事摂取 / 栄養摂取状況 |
研究開始時の研究の概要 |
本研究では、中年期(40~64歳)の肥満に対する減量介入がフレイル化を予防するか否かを、20年間の追跡研究から明らかにする。研究代表者らは、茨城県筑西市・阿見町で2000~2005年に肥満者320人を対象に減量介入研究をおこない、平均10%超の体重減少と臨床的に意味のある心血管リスクの改善に導いた。この対象者に約20年後の2022年に総合機能評価健診をおこない、減量介入がフレイル予防にもたらす効果を検証する。
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研究実績の概要 |
わが国では40~74歳を対象に肥満やメタボリックシンドロームを標的とした特定健診・特定保健指導が法的に義務化されている。しかし、中年期の肥満・メタボ対策が高齢期のフレイル予防に貢献しているかは不明である。本研究では、中年期(40~64歳)の肥満に対する減量介入がフレイル化を予防するか否かを、20年間の追跡研究から明らかにする。 研究代表者らが2000~2005年に茨城県筑西市明野地区(旧・明野町)および同県阿見町にて開催した減量介入研究(Tanaka, Nakata et al., Obes Res, 2004)に参加した者を改めて募集し、2023年に総合機能評価健診をおこなう。同自治体に在住する同性・同年代の一般高齢者を別途募集し、同じく健診をおこない、得られたデータを比較する。 上記健診を実施するために、当初の予定では1年目前半に自治体との折衝の完了、研究組織内で研究デザイン、対象者の募集方法、調査項目の精査、解析に関する議論を重ね、プロトコル確定し、2021年中に所属組織の研究倫理委員会の承認を目指していた。さらに、1年目終盤に研究対象者募集を開始する予定であった。しかし、新型コロナウイルス感染症の蔓延が続いていることが影響し、自治体が健診開催に消極的な状況が続いており、自治体の協力を得られる約束を得ているものの、対象者募集の開始や健診日の確定など、具体的な日取りを詰めるにまでは2年目も至らなかった。しかし、具体的な日取りや対象者募集の方法等に関する健康づくり課等の関連部署との詳細な打ち合わせを済ませており、2023年度中にデータ収集、解析を完了できる見通しがついている。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
新型コロナウイルス感染症の蔓延が続いていることが影響し、自治体が健診開催に消極的な状況が続いており、自治体の協力を得られる約束を得ているものの、対象者募集の開始や健診日の確定など、具体的な日取りを詰めるにまでは2年目も至らなかった。しかし、具体的な日取りや対象者募集の方法等に関する健康づくり課等の関連部署との詳細な打ち合わせを済ませており、2023年度中にデータ収集、解析を完了できる見通しがついている。そのため、「やや遅れている」と判定した。
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今後の研究の推進方策 |
新型コロナウイルス感染症の蔓延状況やそれに付随する社会情勢を見極めながら、自治体との協議を進め、令和5年度中に高齢者総合健診を筑西市および阿見町で開催する予定である。それに先立ち、所属機関の研究倫理委員会の承認を得る予定である。
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