| 研究課題/領域番号 |
21K11169
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分59010:リハビリテーション科学関連
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| 研究機関 | 長崎大学 |
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研究代表者 |
片岡 英樹 長崎大学, 医歯薬学総合研究科(保健学科), 客員研究員 (50749489)
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| 研究分担者 |
後藤 響 長崎大学, 医歯薬学総合研究科(保健学科), 客員研究員 (90813436)
坂本 淳哉 長崎大学, 医歯薬学総合研究科(保健学科), 准教授 (20584080)
沖田 実 長崎大学, 医歯薬学総合研究科(保健学科), 教授 (50244091)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2023年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2022年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2021年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | 脊椎圧迫骨折 / 遠隔リハビリテーション / 慢性疼痛 / 身体活動量 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究課題では，脊椎圧迫骨折に起因する慢性疼痛の発生予防に向け，退院後も継続可能なリハビリテーション(以下，リハ)介入戦略の開発を目的としている．入院期間中は標準的なリハプログラムに痛み行動日誌を用いた活動促進プログラムを併用して実施する．そして退院後よりタブレット端末を用いて，活動促進プログラムと各対象者に適した自主運動プログラムからなる遠隔リハを，週1回40分，3ヶ月間実施し，その効果を検証する．本邦ではICT機器を用いた高齢者に対する遠隔リハは普及しておらず，昨今のコロナ禍を鑑みると遠隔リハを含めた介入戦略の開発を目指す本研究の創造性は高く，波及効果も大きいと考えられる．
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| 研究実績の概要 |
これまで申請者らは新鮮脊椎圧迫骨折（以下，圧迫骨折）患者に対する認知行動療法理論に基づいた行動医学的アプローチを開発し，標準的なリハビリテーション（以下，リハ）と併用すると腰背部痛や歩行距離および身体活動量（以下，活動量）が有意に改善することを明らかにした．ただ，圧迫骨折後は慢性疼痛に発展しやすく，その発生予防のためには，退院後の継続的な介入戦略の確立が不可欠で，その新たな手段になり得る方法としてICT機器を用いた遠隔リハがある．本研究では圧迫骨折後の慢性疼痛の発生予防に向け，入院中の行動医学的アプローチを退院後も遠隔リハにて継続する介入戦略を開発することを目的とする．
2021年度には，遠隔リハの方法論について検討した．ツールとしてビデオ通話アプリGoogle Duoをインストールしたタブレット（D-tab d-41A）を採用した．また，遠隔リハは患者とセラピストが共同で設定した目標の満足度の聞き取り，自主運動の促し，活動日記を用いた腰背部痛と歩数のモニタリングとペーシング，ADL指導とした．
2022年3月より圧迫骨折患者を遠隔リハ群と対照群に振り分け無作為化比較試験を開始した．遠隔リハ群は，上述の遠隔リハを退院後3か月間，週に1回，合計12回実施し，対照群は同様の頻度で電話にて腰背部痛の程度と体調の聞き取りのみを行うこととした．選択基準は，新鮮圧迫骨折を受傷した者，年齢50歳以上，屋内歩行が自立している者，日本語を理解できる者，本研究で使用するタブレットおよび電話の操作が可能な者とし，除外基準は視力障害を有する者，聴力障害によりタブレットや電話による通話ができない者，認知症やそれに関連した症状を有する者，重度の循環器や呼吸器疾患を有する者とした．目標症例数としては56例を予定しており，2023年3月末現在，遠隔リハ群7例，対照群7例が試験を完遂している．
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本年度は脊椎圧迫骨折に起因する慢性疼痛の発生予防に向けた遠隔リハ戦略の効果検証に向けて無作為化比較試験を開始し，現在14名が完遂している．
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| 今後の研究の推進方策 |
2023年度においても，目標症例数の達成に向け，無作為化比較試験を進めていく方針である．なお，サンプルサイズは56例を予定している．症例数に満たない場合は，研究期間の延長に関しても検討していく予定である．
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