| 研究課題/領域番号 |
21K11258
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分59010:リハビリテーション科学関連
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| 研究機関 | 畿央大学 |
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研究代表者 |
信迫 悟志 畿央大学, 健康科学部, 准教授 (50749794)
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| 研究分担者 |
大住 倫弘 畿央大学, 健康科学部, 准教授 (70742485)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2023年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2022年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
2021年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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| キーワード | 発達性協調運動障害 / 把握運動制御 / 運動主体感 / 行為と結果の規則性知覚 / 協調運動技能 / 運動イメージ / 前頭-頭頂ネットワーク / 微細運動機能 / ニューロフィードバック / 脳波 / ハビリテーション |
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| 研究開始時の研究の概要 |
発達性協調運動障害(Developmental Coordination Disorder：DCD)は，運動の不器用さを主症状とする神経発達障害の一類型である．この運動の不器用さの原因として，運動学習や運動制御を担う脳機能に問題が生じていることが分かってきている．本研究では，脳波測定によって，DCDにおける脳機能の問題を詳細に明らかにすると共に，問題が生じている脳機能を直接的に活性化させるニューロフィードバック・トレーニングを実施することによって，DCDを有する児の運動の不器用さが改善するか否かを検証するものである．
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| 研究実績の概要 |
発達性協調運動障害（Developmental Coordination Disorder: DCD）のリスクを有する児と定型発達児を対象に，物体の把握運動制御について調べた．その結果，DCDリスクを有する児では，物体把握を行う際に，空間的不安定性と物体の重さに対する適応能力の低下があることを明らかにした．
定型発達児を対象に，運動主体感の生成に関与する行為と結果の規則性の知覚感度の発達変化を調査した．その結果，行為と結果の規則性の知覚は，5～6歳児ではまだ未発達であり，7歳以降には青年期と同程度にまで発達変化することが明らかになった．加えて，微細運動技能の低下した児では，微細運動技能の高い児と比較して，行為と結果の規則性の知覚感度が有意に低下していることが明らかとなった．
上記結果を受けて，DCDを有する児における規則性の知覚感度を調査する研究を実施した．その結果，DCDを有する児では，年齢・性別を揃えた定型発達児と比較して，規則性の知覚感度が有意に低下していることを初めて示した．しかしながら，規則性の知覚感度と年齢の間には有意な相関関係があり，定型発達児だけでなくDCDを有する児においても，規則性の知覚感度は年齢の増加に伴い改善することを明らかにした．
前頭-頭頂ネットワークの活動指標となる運動イメージ能力の発達変化について調べ，DCDを有する児と比較するための定型発達児データを測定した．
現在，運動イメージ・データも加えて，DCDを有する児における諸機能（内部モデル機能，自動模倣機能，視覚依存特性，運動主体感，行為-結果規則性の知覚感度，運動イメージ能力）と前頭-頭頂ネットワークとの関係性を調査する研究を継続中である．
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
前頭-頭頂ネットワーク機能との関連を調べるための運動・認知機能データ（内部モデル機能，自動模倣機能，視覚依存特性，運動主体感，行為-結果規則性の知覚感度，運動イメージ能力）の測定は完了できたが，令和4年度の計画にあった神経生理学的(脳波)データの測定が完了できていないため【やや遅れている】と判断した．
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| 今後の研究の推進方策 |
脳波測定の準備は整ったため，発達性協調運動障害を有する児における諸機能（内部モデル機能，自動模倣機能，視覚依存特性，運動主体感，行為-結果規則性の知覚感度，運動イメージ能力）と関連づける前頭-頭頂ネットワークの脳波測定を進めて行く予定である．
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