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運動刺激により「経口免疫療法」による食物アレルギー寛解効果を最大化させる試み

研究課題

研究課題/領域番号 21K11352
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分59020:スポーツ科学関連
研究機関倉敷芸術科学大学

研究代表者

椎葉 大輔  倉敷芸術科学大学, 生命科学部, 准教授 (20515233)

研究期間 (年度) 2021-04-01 – 2025-03-31
研究課題ステータス 交付 (2023年度)
配分額 *注記
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2023年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2022年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2021年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
キーワード経口免疫療法 / 運動 / 食物アレルギー / 全身性アレルギー / 経口免疫寛容
研究開始時の研究の概要

本課題では「食物アレルギー」の治療法である「経口免疫療法(OIT)」の効果を運動刺激により最大化させることを目指す。OITは成功例がある一方,重篤な副作用例も報告されている。一方,近年,運動により免疫寛容が誘導される可能性が示唆されている。申請者は「運動刺激がOITにおける免疫寛容獲得を促進し,食物アレルギーの寛解に寄与する」との仮説のもと詳細な検討を行い,食物アレルギーを寛解へと導く安全で効果的な「新規OIT法」を提案することを目指す。

研究実績の概要

経口免疫療法(OIT)は食物アレルギーを寛解へと導く治療法として期待されているが,その過程において副反応が引き起こされる可能性など安全性に問題を有することが指摘されており,「広く使用される治療法」に向けた課題は未だ克服されていない。本研究では,より安全で効果的なOIT法の確立に寄与する「OIT促進刺激」としての「運動」の可能性について,検討を行っている。本年度は既に確立しているアレルゲン感作後に自発運動を実施させるモデルを用いて,OITおよび運動の影響について,OITで使用するアレルゲン(オボアルブミン,OVA)濃度の影響を観察した。まず昨年度の検討でOIT効果を示した最低濃度(1mg/mouse)より低い濃度でOITを単独実施し,全身性アレルギー症状の結果からOIT効果の消失を確認した。このモデルに対して,運動を実施させることにより運動によるOIT増幅効果を検討したが,OIT+運動負荷マウスにおいても全身性アレルギー症状の軽減は見られず,運動負荷のOIT増幅効果は観察されなかった。このことは,昨年度の結果から運動によるOIT促進効果は期待出来るものの,運動を活用してもOITに用いるアレルゲン用量を大幅に低減することは難しい可能性を示唆するものであった。最終年度はOIT+運動の効果が観察された条件の再現性を改めて評価するとともに,その際の生体内免疫細胞動態を分析・評価することで,そのメカニズムについて検討する予定である。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

4: 遅れている

理由

OITおよび運動の効果の評価については予定通り検討を進めている。遅れている点はOIT及び運動を実施したマウスにおける生体内免疫細胞動体の分析であり,予定年度で完了できなかった。そこで課題期間延長申請を行い,当該年度で研究完了させる予定である。

今後の研究の推進方策

OITおよび運動の効果の検討・評価を完了させ,それら条件における生体内免疫細胞動体の分析・評価を行う予定である。分析・評価はフローサイトメトリー法および組織免疫染色法によって行う。以上を完了させることで,経口免疫療法に対する運動の効果の一端が明らかになるものと期待出来る。

報告書

(3件)
  • 2023 実施状況報告書
  • 2022 実施状況報告書
  • 2021 実施状況報告書
  • 研究成果

    (1件)

すべて 2022

すべて 学会発表 (1件) (うち国際学会 1件)

  • [学会発表] Voluntary exercise enhances OVA-specific IgE antibody production by OVA epicutaneous exposure in mice.2022

    • 著者名/発表者名
      Daisuke Shiiba, Yoshika Yamamoto, Kairi Urayama, Masato Kuwada, Etsuo Yoshida
    • 学会等名
      European College of Sport Science 2022
    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書
    • 国際学会

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公開日: 2021-04-28   更新日: 2024-12-25  

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