研究課題/領域番号 |
21K11394
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分59020:スポーツ科学関連
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研究機関 | 東京国際大学 |
研究代表者 |
上代 圭子 東京国際大学, 人間社会学部, 准教授 (00569345)
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研究分担者 |
東明 有美 関東学園大学, 経済学部, 准教授 (90796468)
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研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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配分額 *注記 |
2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
2023年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2022年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
2021年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
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キーワード | プロスポーツクラブ / マネジメントスタッフ / キャリア / 若者 / 就業状況 |
研究開始時の研究の概要 |
第2期「スポーツ基本計画」で、「スポーツを『する』『見る』『ささえる』スポーツ参画人口の拡大と、そのための人材育成・場の充実」が謳われているにもかかわらず、①プロスポーツクラブの職務や人材育成プラン(Career Development Plan:CDP)を掘り下げて明らかにした研究が乏しい、②若者と辞めた(転職した)者を調査対象としていないという問題があったため、プロスポーツクラブの①職務②CDP③離職に着目し、日本のスポーツ組織における若者の就業状況と課題を明らかにすることとした。 なお本研究では、紙面調査とインタビュー調査の両法からのアプローチとし、より掘り下げた研究を行う。
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研究実績の概要 |
本研究は、若者の職場としての視点から、プロスポーツクラブの①職務 ②人材育成プラン(Career Development Plan:CDP)③離職に着目し、日本のスポーツ組織における若者の就業状況と課題に関する情報を収集し、スポーツ政策の基礎データを提供することを目的としている。 そこで2023年度には、①クラブのスタッフを対象とした面接調査と、②Jクラブを辞めた個人を対象とした面接調査を実施することを計画し実施した。 まず①クラブのスタッフを対象とした面接調査については、2021年に行った紙面調査の結果を基にヒアリングを行い、紙面では分からない詳細な状況を把握することに努めた。また②Jクラブを辞めた個人を対象とした面接調査については、関係者からの紹介などによるスノーボールサンプリングによって被験者を抽出し、被雇用者側からの側面で状況の把握を行った。 なお、①クラブのスタッフを対象とした面接調査は、J1からJ3各カテゴリー5クラブ、計15クラブ程度を対象として計画しており、②Jクラブを辞めた個人を対象とした面接調査は、新卒採用と中途採用と各々採用年齢25歳未満と25歳以上の4群に分け、各10名計40名程度を対象としているが、まだ予定の件数には至っていないことから、2024年度には引き続き、クラブへの面接調査とJクラブを辞めた個人への面接調査を行っていく予定である。 そして、国内での学会発表を行うとともに、報告書の執筆を行い論文投稿に繋げていくことを予定している。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
2023年度に、紙面調査のフォロー調査としてのクラブスタッフと、Jクラブを辞めた若手個人を対象として、直接面接法による調査を行う予定であったが、まだ予定の人数の調査を終えていない。 だが、対象者への依頼は順調であり、2024年度に入ってからも引き続き調査を行っていることから、問題はない。
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今後の研究の推進方策 |
2024年度は、残りの紙面調査のフォロー調査としてのクラブスタッフと、Jクラブを辞めた若手個人を対象とした面接調査を行った後、再度質問紙調査も含めたデータの整理・解析・分析を行い、それらについて報告書・論文執筆、投稿を行う計画となっている。 具体的には、分析結果を基に、報告書および、欧文での論文を執筆し投稿するとともに、国内・海外の学会等で発表する予定である。また、報告書は協力者ならびに関係機関に配布する予定である。
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