研究課題/領域番号 |
21K11394
|
研究種目 |
基盤研究(C)
|
配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分59020:スポーツ科学関連
|
研究機関 | 東京国際大学 |
研究代表者 |
上代 圭子 東京国際大学, 人間社会学部, 准教授 (00569345)
|
研究分担者 |
東明 有美 関東学園大学, 経済学部, 准教授 (90796468)
|
研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
|
研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
|
配分額 *注記 |
2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
2023年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2022年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
2021年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
|
キーワード | プロスポーツクラブ / マネジメントスタッフ / キャリア / 若者 / 就業状況 |
研究開始時の研究の概要 |
第2期「スポーツ基本計画」で、「スポーツを『する』『見る』『ささえる』スポーツ参画人口の拡大と、そのための人材育成・場の充実」が謳われているにもかかわらず、①プロスポーツクラブの職務や人材育成プラン(Career Development Plan:CDP)を掘り下げて明らかにした研究が乏しい、②若者と辞めた(転職した)者を調査対象としていないという問題があったため、プロスポーツクラブの①職務②CDP③離職に着目し、日本のスポーツ組織における若者の就業状況と課題を明らかにすることとした。 なお本研究では、紙面調査とインタビュー調査の両法からのアプローチとし、より掘り下げた研究を行う。
|
研究実績の概要 |
本研究は、若者の職場としての視点から、プロスポーツクラブの①職務 ②人材育成プラン(Career Development Plan:CDP)③離職に着目し、日本のスポーツ組織における若者の就業状況と課題に関する情報を収集し、スポーツ政策の基礎データを提供することを目的としている。 そこで2022年度には、①質問紙調査の実施と②面接調査の実施を行うことを計画していた。 まず①質問紙調査については、2022年7月に、Jクラブ54クラブの担当者宛に郵送による配布回収を行った。そして、その結果を、8月に開催された「日本体育・スポーツ・健康学会 学会大会」において、口頭発表を行っている。 また②面接調査については、関係者からの紹介などによるスノーボールサンプリングを採用してJクラブを辞めた若手(新卒採用と中途採用と各々採用年齢25歳未満と25歳以上の4群に分け、過去の研究を参考に各10名計40名程度)と、紙面調査のフォロー調査としてのクラブスタッフ(J1~3各カテゴリー5クラブ計15クラブ程度)を対象として、直接面接法による調査を行う予定でった。だが、面接調査については、プレ調査を行った時点で質問方法や質問内容について再度検討する必要性が生じたことから、クラブを対象とした調査はプレ調査を2回、Jクラブを辞めた若手スタッフを対象とした調査については、プレ調査を1回行ったのみである。 したがって、2023年度に2022年度に実施できなかったJクラブを辞めた若手とクラブスタッフへの面接調査を行い、調査結果をまとめて行く予定である。
|
現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
2022年度に、Jクラブを辞めた若手と、紙面調査のフォロー調査としてのクラブスタッフを対象として、直接面接法による調査を行う予定であったが、プレ調査を行った時点で質問方法や質問内容について再度検討する必要性が生じたことから、クラブを対象とした調査はプレ調査を2回、Jクラブを辞めた若手スタッフを対象とした調査についてはプレ調査を1回行ったのみでああり、本調査は行っていない。 だが2023年度に入り、既に本調査を始めていることから、問題はない。
|
今後の研究の推進方策 |
2023年度は、Jクラブを辞めた若手と、紙面調査のフォロー調査としてのクラブスタッフを対象とした面接調査を行った後、再度質問紙調査も含めたデータの整理・解析・分析を行い、それらについて報告書・論文執筆、投稿を行う計画となっている。 具体的には、分析結果を基に、報告書および、欧文での論文を執筆し投稿するとともに、国内・海外の学会等で発表する予定である。また、報告書は協力者ならびに関係機関に配布する予定である。
|