研究課題/領域番号 |
21K11422
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分59020:スポーツ科学関連
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研究機関 | 拓殖大学 |
研究代表者 |
松橋 崇史 拓殖大学, 商学部, 教授 (50599991)
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研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2026-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2025年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2024年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2023年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2022年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2021年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
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キーワード | オリンピック / パラリンピック / ホストタウン / スポーツメガイベント / スポーツ政策 / 官民協働 / 自治体 / スポーツ / 東京オリンピック・パラリンピック / まちづくり / レガシー |
研究開始時の研究の概要 |
本研究では、2021年に開催される予定の2020年東京オリンピック・パラリンピックに対して競技会場となることではない形で関与する地方公共団体を対象に、アンケート調査やインタビュー調査を実施し、東京オリンピック・パラリンピックへの関与を契機に「ソフトレガシー」がどのように構築されているのか、そのための取り組みを調査・分析し、その方法を明らかにする。
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研究実績の概要 |
本研究は、ホストタウン自治体が、東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会(以下、東京2020大会)への関与を契機として「ソフトレガシー」を構築する過程、ないしは、構築されない過程を調査・分析する。そして、スポーツメガイベントにホストタウン自治体等が関わることで、ソフトレガシーを構築するための方法論を抽出する。 2023年度は、2022年度までに実施したアンケート調査やインタビュー調査の結果を用いて、2023年7月にホストタウン関連書籍の出版(共編著者として関与)や2023年12月に学術論文の発表、2023年10月にはホストタウン自治体有志を集めてシンポジウムを開催した。同時に、特徴的な活動を行う自治体を対象にインタビュー調査を継続的に実施してきた。今後も、学会発表、論文発表を継続して行っていく。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
これまでの調査結果の整理・分析・発表が順調に進んだ。
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今後の研究の推進方策 |
2023年度に入り、ホストタウン事業を継続している自治体数が減少してきた。継続している自治体の多くは、ホストタウン事業のレガシーとして活動を推進しており、それらをしっかりと把握し、当初の研究目的の達成のために分析を進めていく。併せて、2022年度までに実施した調査の結果も活用しながら通時的な視点で分析を行っていく。
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