研究課題/領域番号 |
21K11444
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分59020:スポーツ科学関連
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研究機関 | 信州大学 |
研究代表者 |
森川 真悠子 信州大学, 学術研究院医学系, 助教 (10596068)
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研究分担者 |
能勢 博 信州大学, 医学部, 特任教授 (40128715)
増木 静江 信州大学, 学術研究院医学系, 教授 (70422699)
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研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2023年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2022年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2021年度: 2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
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キーワード | インターバル速歩 / 遠隔型個別運動処方 / 運動習慣の定着 / 心理的要因 / IoT / 運動定着 / スマホアプリ / 遠隔型個別運動処方システム |
研究開始時の研究の概要 |
我々は「インターバル速歩トレーニング」とIoTを組み合わせた「遠隔型個別運動処方システム」を開発し、過去15年余りで8,700名の中高年者を対象に同トレーニングの効果検証研究を行ってきた。その結果、5ヶ月間で体力が最大20%向上、それに比例して生活習慣病の症状が20%改善、医療費が20%抑制された。最近、我々は同システムのスマホアプリ化に成功した。 そこで、本申請では、想定できる複数の心理的要因プログラムを順次インストールし、それぞれのプログラムに対する運動継続率を検討することで運動継続率を向上するアプリを開発する。その結果、「ヒトの運動習慣定着を促進する心理的要因」を明らかにする。
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研究成果の概要 |
本研究は、「インターバル速歩」を核とした遠隔型個別運動処方システムのスマホアプリを用いて、ヒト運動習慣定着を促進する心理的要因を明らかにすることを目的とした。 まず、想定した3つの心理的要因プログラム、すなわち ①自己比較、②他者比較、③コミュニティ育成のうち、全部含むアプリ、どれか1機能欠損アプリ、全機能欠損アプリの計5種類を準備した。次に、中高年者53名をランダムに約10名ずつ5つの群に分け、1ヶ月ごとに5種類のアプリ条件に対する運動定着率を検討した。 その結果、我々が準備した心理的要因プログラムは運動定着を促進すること、その中で特に他者比較が運動の定着促進に寄与していることが示唆された。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の学術的意義は、我々の開発した遠隔型個別運動処方システムのスマホアプリを用いて、運動定着を向上させる心理的要因の定量化に成功した点である。これまで、人間行動のうち運動習慣定着に焦点を当て、IoTによりそれぞれの要素を定量的に検証した研究はなく、独自性と創造性を有する。 本研究の社会的意義は、運動習慣の定着を向上させるための、具体的な方法を明らかにした点である。我が国は超高齢社会に突入し医療費抑制は解決すべき喫緊の課題で、効果的な運動習慣の定着はその切り札と期待される。本研究の結果に基づき、運動習慣定着のための汎用性の高い遠隔型個別運動処方が普及すれば、今後増加する医療費の高騰を抑制できる。
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