| 研究課題/領域番号 |
21K11557
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 審査区分 |
小区分59030:体育および身体教育学関連
|
|---|
| 研究機関 | 千葉工業大学 |
|---|
研究代表者 |
引原 有輝 千葉工業大学, 創造工学部, 教授 (10455420)
|
|---|
| 研究分担者 |
渡邊 將司 茨城大学, 教育学部, 准教授 (80435213)
黒川 修行 宮城教育大学, 大学院教育学研究科高度教職実践専攻, 教授 (30431505)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
|
| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
|
| 配分額 *注記 |
2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
2023年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2022年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2021年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
|
|---|
| キーワード | 運動遊び / 集団遊び / 社会情動的スキル / 児童 / 放課後児童クラブ / 児童館 / 放課後 / ファシリテーション / 運動（集団）遊び / 動作と行為 / 発育発達 / 放課後子ども教室 |
|---|
| 研究開始時の研究の概要 |
平成26年度より始まった「放課後子ども総合プラン」では，子どもの主体的な遊びなどを通じて健全な発達を促すことが念頭に置かれている．運動遊び（集団遊び）は，子どもが他者と相互に強い関わり合いを持ちながら自主活動を展開するという特徴からライフスキルの獲得などの社会性の発達にも大きな期待が寄せられているが，これまでに運動遊びの構造的性質と関連付けた効果（恩恵）について明らかになっていない．そこで本研究は，構造的性質を踏まえた運動遊びの効果について，社会情動的スキル，運動機能の発達，生活習慣の改善（行動変容）の観点から検討し，運動遊びを用いた児童の発育発達支援に関する手引き（支援方略）の提案を目指す．
|
| 研究実績の概要 |
本研究は、社会情動的スキルの形成をねらいとした発育・発達支援方略の開発において、2つの手引を作成することを目的としている。
1つ目は、運動（集団）遊びの実践手引の作成である。これは、子どもが遊びに夢中になれる環境を創出するために、児童館職員や放課後児童支援員のような子どもの遊びを支援する者が有効活用できるツールを指す。具体的には、①子どもの遊びが停滞（マンネリ化）していない状況、②子ども自らが自由に遊びを創意工夫できる状況、③人数・学年・性別を越えて誰とでも楽しく遊びが実践できる状況を理想形態とし、そのような状況を創出するために必要なファシリテーションスキルが盛り込まれたものである。2つ目は、子どもが主体的に遊びを実践する中で起きる子どもの問題行動（不満な態度、喧嘩、他者への罵声、遊びの妨害、仲間外れ、単独行動など）へのファシリテーションスキル（支援アプローチ）に関する手引である。
令和5年度は、令和6年度の介入調査研究に向けての準備として、令和4年度までのワークショップ等で蓄積したデータをまとめ、介入地域（北海道札幌市）の児童館職員に向けた発育・発達支援方略に関する情報提供を計4回を行った。現在、公益財団法人さっぽろ青少年女性活動協会の協力を得ながら、市内の12の児童館を選定し、職員の支援方略に基づく積極的な支援を実施した児童館とそうでない児童館における児童の社会情動的スキルの変化について評価する予定である。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
令和3年度に完了予定であった対面式のワークショップの開催時期が、コロナ禍の影響により令和4年度に延期したことが遅れのきっかけとなった。さらに令和4年度では開発した子どもの遊びを促進する支援方略の効果を検証するためのフィールド介入調査を予定していたが、コロナ対策等により介入調査を受け入れる現場が見当たらず、実施現場の選定に苦慮していることが主たる原因である。
|
| 今後の研究の推進方策 |
当初、令和5年度が最終年度であったが、令和6年度までの補助事業期間延長承認申請書を提出した。令和5年度では、フィールド介入調査に協力頂ける団体が見つかり、令和6年度上半期から介入調査を始めるための準備を進めているところである。
本研究では、介入期間を6ヵ月間と設定しており、介入開始前にベースライン測定、介入後に同一項目の再測定を実施する。放課後児童クラブの会員更新時期が毎年3月末であることから、ベースライン測定および介入開始時期を令和6年6月とし、再測定を同年12月に実施する予定である。
|
