研究課題/領域番号 |
21K11563
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分59030:体育および身体教育学関連
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研究機関 | 愛知大学 |
研究代表者 |
村瀬 智彦 愛知大学, 法学部, 教授 (80263333)
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研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2026-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
2025年度: 130千円 (直接経費: 100千円、間接経費: 30千円)
2024年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2023年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2022年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2021年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
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キーワード | 幼児 / 体力・運動能力 / 測定評価 / 保育現場支援 / 資料提供システム |
研究開始時の研究の概要 |
初年度は,先行研究の研究成果に基づき,近隣地区と遠隔地の両方において同一の保育現場への体力・運動能力の測定と評価支援が進められるように,全ての手順を記したマニュアルと画像や音声による測定マニュアルを作成する.2年目以降は,近隣地区において年少児から年長児までの3年間のサイクルについてマニュアルに基づく測定と評価支援システムが機能するかどうかを検証する.3年目以降は遠隔地の研究機関と保育現場とも連携し,2年間のサイクルについて近隣地区と遠隔地との間の比較検討からシステムにおける課題を明らかにする.最終年度は,実践記録や調査結果に基づき,構築されたシステムが機能したかどうかについて総括する.
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研究実績の概要 |
2022年度は,2021年度に幼児の体力・運動能力の測定と評価支援の進め方について点検・確認した手順に従い近隣地区(東海地区=愛知県と岐阜県)の保育現場を対象に3年計画の支援をスタートした.具体的には,幼稚園・保育園・こども園11園の研究協力園に各園の要望に応じて測定講習会開催,測定用具・器具貸し出し,測定補助,評価資料作成,評価基準値の公表などについて支援しながら年少児から年長児対象の持続可能な資料提供システムが機能するかどうかを検証するための支援をスタートした.2022年度の支援により体力・運動能力の評価基準値更新のための年少児から年長児までの男女約700名の7項目(握力,立ち幅跳び,ソフトボール投げ,25m走,反復横跳び,体支持持続時間,長座体前屈)の測定値を収集(共有)した.支援の過程で特に問題点は指摘されなかった. また,2023年度からの遠隔地で本支援が機能するかどうかの検討の準備を始めた.つまり,遠隔地(=沖縄県)における研究協力園を募集した.本研究課題に対し興味関心を示した園に訪問し研究計画を説明し2023年度以降の研究協力を依頼した.その結果,保育園4園に2023年度以降の2年間,東海地区と同様の支援(年中児から年長児対象)をスタートすることになり,研究機関と遠隔地の保育現場との連携した支援の在り方について検証する準備が整った. 研究成果については,以前より継続して実施していた支援から得られた資料と本研究課題の資料を合わせて,特に2020年度から2022年度はコロナ禍であったため,評価基準値の更新における年度間差の有無や本支援の特殊環境下における実践状況について学会大会で発表した.
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
継続して検討を重ねてきた支援システムにおける新たな改善点や課題の指摘は確認されなかった. また,計画通り遠隔地における検討のための研究協力園の内諾を得ることができたため.
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今後の研究の推進方策 |
当初の計画通り,近隣地区の保育現場を対象に3年計画の2年目の特に「継続した支援」の在り方について検討を進める.遠隔地においては2年計画の1年目の支援をスタートし,支援後に遠隔地における支援の課題や問題点を総括するとともに,本研究課題の持続可能な資料提供システムが正しく機能するかどうかに関して,質問紙による調査などから近隣地区と遠隔地における支援の在り方の比較により改善点や課題を明らかにする.
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