| 研究課題/領域番号 |
21K11563
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分59030:体育および身体教育学関連
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| 研究機関 | 愛知大学 |
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研究代表者 |
村瀬 智彦 愛知大学, 法学部, 教授 (80263333)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2026-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
2025年度: 130千円 (直接経費: 100千円、間接経費: 30千円)
2024年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2023年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2022年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2021年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
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| キーワード | 幼児 / 体力・運動能力 / 保育現場支援 / 測定と評価支援 / 年次推移把握 / 資料提供システム / 遠隔地支援 / 測定評価 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
初年度は，先行研究の研究成果に基づき，近隣地区と遠隔地の両方において同一の保育現場への体力・運動能力の測定と評価支援が進められるように，全ての手順を記したマニュアルと画像や音声による測定マニュアルを作成する．２年目以降は，近隣地区において年少児から年長児までの３年間のサイクルについてマニュアルに基づく測定と評価支援システムが機能するかどうかを検証する．３年目以降は遠隔地の研究機関と保育現場とも連携し，２年間のサイクルについて近隣地区と遠隔地との間の比較検討からシステムにおける課題を明らかにする．最終年度は，実践記録や調査結果に基づき，構築されたシステムが機能したかどうかについて総括する．
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| 研究実績の概要 |
2023年度は，幼児の体力・運動能力の現状と年次推移把握のための持続可能な資料提供システムの構築を目的として，近隣地区（東海地区＝愛知県と岐阜県）の３年計画の２年目の支援に加えて，遠隔地（沖縄県）での２年計画の１年目の支援と検討をスタートした．支援内容は，従来通りの測定講習会開催支援，測定用具・器具貸し出し支援，測定補助支援，評価資料作成支援などであった．
近隣地区では，研究協力園11園に対し継続支援し，本システムの改善点などの資料を収集するとともに，評価基準値更新のための３歳から６歳男女714名の７項目（握力，立ち幅跳び，ソフトボール投げ，25ｍ走，反復横跳び，体支持持続時間，長座体前屈）の測定値を収集した．近隣地区の支援においては，支援の在り方についての新たな改善点や問題点は確認されなかった．
遠隔地では，研究協力園4園の４歳から６歳男女177名に対し測定と評価の支援を試みた．１年目の支援終了後に，支援した園の保育者を対象に総括と点検を目的とした調査を実施した．調査結果は現在分析中であり2024年度中に学会大会で発表する予定である．
研究成果については，本システムが2020年度～2022年度の３年間のコロナ禍（特殊環境下）においても機能したことから，当初の研究計画には含まれていなかったが，以前の資料と本課題で収集された資料を合わせて分析し，特殊環境下でも機能した本システムの特性などを学会大会で発表し，その後資料として論文にまとめ公表した．また，遠隔地での支援の準備段階（研究協力園募集の手順など）から１年目の支援終了までの実践内容を記録し，課題や近隣地区と異なる測定環境などについて記録し実践報告として論文にまとめた．
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
近隣地区においては，新たな課題や改善点は確認されず，継続した支援により保育現場において支援がスムースに進んでいるため．
遠隔地においては，支援期間が限られていたが，天候にも恵まれ，当初の計画通り測定支援を実施できたため．
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| 今後の研究の推進方策 |
2024年度は，当初の計画通り，近隣地区では３年計画の３年目の支援を完了し，年少児から年長児までの３年間の保育現場における体力・運動能力の測定と評価支援の在り方について検証する．
遠隔地では，２年計画の２年目の支援を通して，研究機関と地理的に離れた位置にある保育現場においても近隣地区と同等の測定と評価支援を実施していくための課題を明らかにする．特に遠隔地に関しては，定期的な評価基準値の更新を早期に実現するため，新たな研究協力園を募集し，遠隔地における支援の拡がりの過程についても記録し検証していく．
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