| 研究課題/領域番号 |
21K11564
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分59030:体育および身体教育学関連
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| 研究機関 | 佛教大学 (2022)
京都先端科学大学 (2021) |
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研究代表者 |
青木 好子 佛教大学, 教育学部, 教授 (20555669)
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| 研究分担者 |
満石 寿 京都先端科学大学, 健康医療学部, 准教授 (30612915)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2023年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2022年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2021年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | 身体活動量 / 意欲 / 免疫機能 / 認知機能 / 体力 / 生活・運動習慣 / ストレス反応 / 生活運動習慣 / 身体活動 / 認知的機能 / ストレス |
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| 研究開始時の研究の概要 |
1) 子どものストレス反応・免疫機能や意欲面の特徴を明らかにし、認知機能調査による認知機能、身体活動量・体力、生活運動習慣との相互関連を検討する。
2) 幼児期の身体活動量を、二重標識水（DLW）法を用いて精確に評価し、活動量計の妥当性の検証を行う。
3) 子どもの運動あそびの機会を増やすための運動あそびプログラムによる介入を行い、認知機能活性化、ストレス緩和、免疫機能や意欲に対する効果を検証する。
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、日常生活下の身体活動量や体力と認知機能、唾液中の生化学的指標(DHEA、コルチゾールおよびsIgA)を評価しその関連性を検討するととも に、運動あそびプログラムを作成し、その効果を評価することである。
当初の研究計画においては、 2022年度計画は、順調に2021年度計画が遂行できたうえで、測定をさらに継続しデータを解析して身体活動量向上・認知機能活性化のための運動あそびプログラムの作成をすることであった。
しかし、2021年度と2022年度の２年間、COVID19感染症の感染防止の配慮として、対象校・園では調査が実施できなかった。また、2022年度の調査についても、2021年度調査同様に、調査の実施は見送ることとなった。
そのため2021年度に引き続き2022年度も研究計画にあげていた、意欲、ストレス反応、免疫機能と認知機能、身体活動量・体力、生活運動習慣の調査が実施できなかった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
COVID19感染症の感染防止のため、2021年度および2022年度は研究を実施できなかったため、2022年度中に新規対象園の開拓をすすめた。新規対象園の理解を得て、2023年度以降に調査研究を実施する方向で同意を得ることができた。対象小学校についても開拓をしているところである。
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| 今後の研究の推進方策 |
2023年度に実施の同意が得られている対象園においては、2021年度・2022年度に実施できなかった調査を2023年６月から実施する予定である。意欲、ストレス反応、免疫機能と認知機能、身体活動量・体力、生活運動習慣の調査として、4歳児、5歳児、それぞれ約75名のうち同意を得られた者を対象に、体力測定、身体活動量測定、唾液採取によるDHEA、コルチゾールおよびsIgAの測定、認知機能3種類の実行機能の調査を実施する予定である。
そして、幼児の認知機能の特徴と身体活動量・体力の実態把握とその関連や生活運動習慣との相互関連を明らかにするための分析を進める。
2023年度調査においては、身体活動量は、3軸加速度計内蔵活動量計(アクティマーカー、Panasonic社製)を装着し、土日を含む７日間の測定を行うこととし、縦断的検討にも対応できるようにする。生活運動実施状況は、睡眠時間、運動習慣、食事(食べ方)、スクリーンタイム、習い事、両親の運動習慣などについての質問紙に保護者に回答を依頼する。体力は、25m走、立ち幅跳び、テニスボール投げ、握力、両足連続跳び越し、体支持持続時間、捕球の７種目を測定する。 意欲、ストレス反応、免疫機能の客観的評価は、 起床時、登園時、降園時などに採取した唾液を基に、DHEA、コルチゾールおよびsIgAの変動を解析する。認知機能は、抑制機能(フランカー課題)、認知的柔軟性(DCCS課題)、ワーキングメモリ(ブロック再生課題)の3つの測定を、タッチパネルを用いて一人約10~15分程度で行う。実施についてはCOVID19感染症の状況を見ながら必要に応じて対象園と検討して、子どもの安全を優先してできる方法の変更も含めて検討するなど柔軟に対応し調査を遂行できるようにする。
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