| 研究課題/領域番号 |
21K11577
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分59040:栄養学および健康科学関連
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| 研究機関 | 京都府立大学 |
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研究代表者 |
吉本 優子 京都府立大学, 生命環境科学研究科, 准教授 (40255914)
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| 研究分担者 |
今井 亜湖 岐阜大学, 教育学部, 教授 (50367083)
神田 聖子 愛国学園短期大学, その他部局等, 准教授 (90442079)
小切間 美保 同志社女子大学, 生活科学部, 教授 (30269849)
藤倉 純子 女子栄養大学, 栄養学部, 教授 (20307078)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2024年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2023年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2022年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2021年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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| キーワード | 防災教育 / 食 / 行動変容 / 支援 / 評価 / 教育効果 / 予防行動採用プロセスモデル（PAPM） / CT（情報通信技術） / ICT（情報通信技術） / 教科等横断的な / 予防行動採用プロセスモデル(PAPM) / 栄養教諭 / 児童 / 主幹教諭 / 生徒 / 教科等横断的 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
突然の災害時に食べて生き延びるためには、食や栄養管理について「主体的に行動する態度」の育成が求められる。学校教育においては食に関する防災教育（以下、食防災教育）の時間数が限られてり、食防災教育について、教科等横断的な学びが必要となっている。
本研究では、災害時における児童の「主体的に行動する態度」の育成をめざし、栄養教諭が参画するとともに、ICTを活用する、教科等横断的な食防災教育プログラムを開発する。
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| 研究実績の概要 |
本年度の目的は，昨年度の課題にあげられた事項（①学習効果が薄かったモジュールについて，改善を行い，その効果を検討すること，②学習効果の長期間の定着を目指して，授業実施後（介入後）に行動変容を促進するアプローチをプログラムに導入し，その効果を検討こと，③継続的に長期間のプログラムを実践し，その有用性を検討すること），と今年度の研究計画事項（④栄養教諭の参画の有無にかかわらずプログラムが有用であるか，授業実践により検討すること，⑤開発したプログラムのモジュールや教材をまとめて，デジタル資料集として集約すること））を検討した．
①から③については，小学校1校の第5学年の児童（158名）を対象に，学びのプロセスに着目したICE（Ideas：基礎的知識、Connections：つながり，Extensions：応用）モデルを参考に，この3つのフェーズに沿った授業および，家庭での調べ学習を取り入れたアクティブラーニング型の食防災教育授業を実施した．また，対象者を短期間の教育介入群と長期間の教育介入群に分け，行動変容を検討した．その結果，学習効果の持続が確認され，特に関心や知識の持続に有効であった．
④については小学校1校の第5学年の児童を対象に栄養教諭による授業を2校時実施できたが，同じ授業内容について担当教諭による授業を実施することはできなかった．また，昨年度に小学校5校で実施した食防災教育授業に関する授業者評価は分析中である．
⑤についてはデジタル資料集は完成に向けて取り組んでいる．
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
今年度の研究計画は，①学習効果が薄かったモジュールについて，改善を行い，その効果を検討すること，②学習効果の長期間の定着を目指して，授業実施後（介入後）に行動変容を促進するアプローチをプログラムに導入し，その効果を検討こと，③継続的に長期間のプログラムを実践し，その有用性を検討すること，④栄養教諭の参画の有無にかかわらずプログラムが有用であるか，授業実践により検討すること，⑤開発したプログラムのモジュールや教材をまとめて，デジタル資料集として集約することであった．
①～③については，食防災教育プログラムにおける行動化への効果的な支援方法として，ICEモデルを参考にして作成した授業および家庭での調べ学習を取り入れたアクティブラーニング型の食防災教育授業を実施し，短期間と長期間の教育介入の視点で対象児童の行動変容を検討した．その結果，学習効果の持続が確認でき，行動化への効果的な支援方法が検証できた．
④と⑤については，研究実践校の都合や十分な検討時間を確保することが難しかったため，充分に遂行することができなかった．
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| 今後の研究の推進方策 |
今年度の研究計画は，①学習効果が薄かったモジュールについて，改善を行い，その効果を検討すること，②学習効果の長期間の定着を目指して，授業実施後（介入後）に行動変容を促進するアプローチをプログラムに導入し，その効果を検討こと，③継続的に長期間のプログラムを実践し，その有用性を検討すること，④栄養教諭の参画の有無にかかわらずプログラムが有用であるか，授業実践により検討すること，⑤開発したプログラムのモジュールや教材をまとめて，デジタル資料集として集約することであった．①から③については，ほぼ遂行することができた．④と⑤については，引き続き遂行していく予定である．
次年度は，以下について遂行していく予定である．①今年度の研究計画において引き続き検討が必要である④と⑤について検討する．②食防災教育プログラムでニーズが高かった「体験を聞く」のモジュール検証を行うための遠隔交流学習の立案・実施を行う．
以上のことより，行動変容を支援する食防災教育プログラムの開発をめざす．
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