| 研究課題/領域番号 |
21K11577
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分59040:栄養学および健康科学関連
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| 研究機関 | 京都府立大学 |
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研究代表者 |
吉本 優子 京都府立大学, 生命環境科学研究科, 准教授 (40255914)
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| 研究分担者 |
今井 亜湖 岐阜大学, 教育学部, 教授 (50367083)
神田 聖子 東都大学, 管理栄養学部, 准教授 (90442079)
小切間 美保 同志社女子大学, 生活科学部, 教授 (30269849)
藤倉 純子 女子栄養大学, 栄養学部, 教授 (20307078)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2026-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2024年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2023年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2022年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2021年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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| キーワード | 食 / 防災教育 / 行動変容 / 支援 / 評価 / 教育効果 / 予防行動採用プロセスモデル（PAPM） / ICT（情報通信技術） / CT（情報通信技術） / 教科等横断的な / 予防行動採用プロセスモデル(PAPM) / 栄養教諭 / 児童 / 主幹教諭 / 生徒 / 教科等横断的 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
突然の災害時に食べて生き延びるためには、食や栄養管理について「主体的に行動する態度」の育成が求められる。学校教育においては食に関する防災教育（以下、食防災教育）の時間数が限られてり、食防災教育について、教科等横断的な学びが必要となっている。
本研究では、災害時における児童の「主体的に行動する態度」の育成をめざし、栄養教諭が参画するとともに、ICTを活用する、教科等横断的な食防災教育プログラムを開発する。
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| 研究実績の概要 |
本年度は，開発した食に関する防災教育プログラムのモジュールや教材をまとめたウェブサイトを開発した．16府県の小学校に勤務している栄養教諭および学校栄養職員（以下，栄養教諭，分析対象者120名男女），学校の防災教育について把握している教諭（以下，教諭，分析対象者85名男女）（以下，栄養教諭及び教諭を教員とする），及び管理栄養士養成施設と教育学部の大学生（以下，学生，分析対象者182名男女）を対象にウェブサイトを閲覧してもらい，ウェブユーザビリティ評価スケール（5件法，21項目，仲川ら）とサイトの内容に関するアンケート調査を行った．さらに，食の防災教育を実施する上での学校現場の課題を把握するために，20代から40代の栄養教諭（4名男女）にインタビュー調査を行った．
アンケート調査において，全体の8割以上の者が「ウェブサイトは食の防災教育を実施するために役立つ」，「理解が深まった」，「授業を行なう際に使ってみたい」と回答し，食に関する防災教育を実施する際に活用できる可能性が示された．ウェブユーザビリティ評価スケールの好感度と見やすさの項目で全項目の平均評価得点（5点満点中3.7点）を下回ったことから，視覚化し，親しみを感じるデザインへと改善が必要と考えられた．興味を持ったコンテンツを教員と学生で比較した．教員は指導案等を選択する者の割合が有意に高く，学生はレシピや食材カードなどの教材を選択する者の割合が有意に高かった．モジュール学習については，「理解することができた」者が7割であったのに対し，「モジュールを組み合わせた授業を実践できそう」と回答した者は4割弱であった．具体的な授業の計画・実施方法を分かりやすく提示し，モジュールを自由に組み合わせて様々な使い方ができることを示す必要があると考えられた．
これらの結果をもとに，ウェブサイトのレイアウトや構成，内容について改善を行い，完成に向け取り組んだ．
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| 現在までの達成度 |
現在までの達成度
2: おおむね順調に進展している
理由
本年度の研究計画は，①開発した食に関する防災教育プログラムのモジュールや教材をまとめたウェブサイトを開発すること，②栄養教諭の参画の有無にかかわらずプログラムが有用であるか，を実践校（6校、2022年度から2023年度）の食に関する防災授業後の授業者（栄養教諭と担当教諭）評価より検討すること，と③食に関する防災教育プログラムでニーズが高かった「体験を聞く」のモジュール検証を行うための遠隔交流学習の立案・実施を行うことであった．
①については，ウェブサイトは食に関する防災教育を実施する際に活用できる可能性が示された．ウェブユーザビリティ評価スケール（5件法，21項目，仲川ら）の好感度と見やすさの項目は全項目の平均評価得点（5点満点中3.7点）を下回ったことから，視覚化し，親しみを感じるデザインへと改善が必要と考えられた．また，モジュール学習については，「理解することができた」者が7割であったが，「モジュールを組み合わせた授業を実践できそう」と回答した者は4割弱であった．具体的な授業の計画・実施方法を分かりやすく提示し，モジュールを自由に組み合わせて様々な使い方ができることを示す必要があると考えられた．これらの結果をもとに，ウェブサイトのレイアウトや構成，内容について改善を行い，完成に向けて準備中である．②については現在分析中である．③については，開発した食に関する防災教育プログラムの有用性を検証した実践校（6校，2022年度から2023年度）で実施した授業前後のアンケート（児童用）と授業者アンケート（栄養教諭と担当教諭）内容（食に関する防災授業で参考になったこと，印象に残ったこと，災害時に役立つ食に関する知識の習得など）について分析し，その結果にもとづいて，「体験を聞く」のモジュール検証を行うための遠隔交流学習の立案と実施にむけて，研究実践校と準備中である．
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| 今後の研究の推進方策 |
次年度（令和7年度) の研究計画は，①栄養教諭の参画の有無にかかわらずプログラムが有用であるか，を実践校（6校、2022年度から2023年度）の食に関する防災授業後の授業者（栄養教諭と担当教諭）評価より検討すること，と③食に関する防災教育プログラムでニーズが高かった「体験を聞く」のモジュール検証を行うための遠隔交流学習の立案・実施を行うこと．
以上のことより，行動変容を支援する食防災教育プログラムの開発をめざす．
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