研究課題/領域番号 |
21K11579
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分59040:栄養学および健康科学関連
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研究機関 | 実践女子大学 |
研究代表者 |
森川 希 実践女子大学, 生活科学部, 准教授 (10742786)
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研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2023年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2022年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2021年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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キーワード | 食塩摂取量 / 24時間尿中食塩排泄量 / 電子式食塩センサー / 食事調査 / セルフモニタリング / 尿中ナトリウム排泄量 / 減塩教育 |
研究開始時の研究の概要 |
本研究は、排尿毎の食塩排泄量および同日内の積算食塩排泄量を測定可能とする新たなデバイスについて、個人・集団の栄養評価ならびに食事指導等の様々な場面での活用法の確立を目指す。そのために、新デバイスで測定される24時間尿中食塩排泄量について、24時間蓄尿法、秤量食事記録法による食塩摂取量との比較により精度を検証し、これまでの24時間蓄尿法に代わる手法としての妥当性を評価する。次いで、新デバイスを用いた尿中食塩排泄量の随時測定が、使用者の食塩摂取行動に及ぼす影響を検証することにより、セルフモニタリングツールとしての活用方法を検討する。
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研究実績の概要 |
本研究は、新たに開発された食塩排泄量測定デバイスによる尿中食塩排泄量随時測定法の妥当性を検証すること、ならびに同デバイスを用いた24時間尿中食塩排泄量の随時測定が、使用者の食塩摂取行動に及ぼす影響を明らかにすることを目的とした。 研究初年度に続き、新デバイスによる24時間尿中食塩排泄量測定法の妥当性を検証するためのデータ収集を行った。新たに健常成人女性被験者9名の協力を得て、2年計画での実施予定数(20名)に達した。新デバイスの測定精度は、排尿毎に新デバイスで測定した尿中食塩排泄量の日内積算量と、24時間蓄尿法による尿中食塩排泄量を比較することによって検証した。24時間蓄尿は、排尿量の1/50ずつ蓄尿できる比例採尿器を用い、自由行動・自由摂食下において、季節変動を考慮し1被験者あたり4回(5月、8月、11月、2月)の測定を行った。また、食事摂取内容と食塩排泄量の関連も合わせて検証することを目的に、秤量記録法による食事調査を並行して実施した。 20名の食塩排泄量から推定された食塩摂取量の年間平均値(±標準偏差)は、24時間蓄尿法8.5±2.0 g/day 、新減塩モニタ 8.3±2.3 g/dayあった。季節間および方法間に統計学的有意差は観察されなかった。24時間蓄尿法と新減塩モニタによる評価値の間には強い相関(r=0.905, p<0.001)が認められた。限られた被験者数であるが、蓄尿を行わない新デバイスを用いて尿中食塩排泄量を評価することは、秤量食事調査の限界を補う方法として有用である可能性が示された。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
新デバイスによる24時間尿中食塩排泄量測定法の妥当性の検証は、研究初年度から2年目にかけて被験者20名での実施を予定していた。1年目の11名に続き、2年目は10名が参加しうち1名が転居により辞退となったが、計画通り2年間で20名の協力を得ることができた。 初年度に引き続き、新型コロナウイルス感染拡大の影響により、①尿検体分析の委託会社による検体回収が行われず、持ち込みが必要になったことによる交通費の発生、②被験者の行動制限に伴う個別のスケジュール調整はあったが、いずれも軽微なスケジュール変更で対処でき、研究計画そのものには大きな変更はなく、おおむね順調に進展していると判断した。
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今後の研究の推進方策 |
新たな食塩摂取量測定デバイスの妥当性を確認するための調査は完了したため、論文にまとめ報告を行う予定である。 2023年度は、同デバイスを用いた尿中食塩排泄量の継続測定が、使用者の食塩摂取量や関連する食行動に及ぼす影響を明らかにし、減塩指導のツールとしての有用性を検証する。 被験者には、新デバイスによる尿中食塩排泄量の随時測定を約1か月(4週間)実施してもらう。その前後において、食塩摂取に関連する食行動・食意識等の調査および簡易型自記式食事歴法質問票(BDHQ:brief-type self-administered diet history questionnaire)を用いた食習慣の調査を行う。介入前後の食習慣・食行動・食意識の変化、介入期間中の食塩排泄量の推移をアウトカム指標に用いる。 対象者は50歳未満/以上の男女各群10名ずつを目標とし、参加者の募集は、連携先との共同により行う予定である。
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