| 研究課題/領域番号 |
21K11600
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 審査区分 |
小区分59040:栄養学および健康科学関連
|
|---|
| 研究機関 | 帝京平成大学 |
|---|
研究代表者 |
池宗 佐知子 帝京平成大学, ヒューマンケア学部, 講師 (80571166)
|
|---|
| 研究分担者 |
野上 佳恵 湘南工科大学, 工学部, 准教授 (90584441)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2026-03-31
|
| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
|
| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2023年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2022年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2021年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
|
|---|
| キーワード | ロコモティブシンドローム / バランス能力 / セルフケア / トレーニング / 筋機能 / 重心動揺 / 灸刺激 / 動画 |
|---|
| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は灸刺激がもたらす筋機能への効果と筋力トレーニングを併用することによる筋機能への影響を灸、筋力、バランス能力の視点から3種類の灸を用いて測定し検証することである。これらを筋機能評価、筋力トレーニング介入効果の測定、筋電図測定の比較検討から明らかにする。
運動不足による筋力の低下は現代的な課題である。特にシニア世代ではロコモティブシンドローム（ロコモ）対策が注目され、超高齢社会の社会的課題になっている。
本研究で得られた知見は、セルフケアとして用いやすい灸が、疼痛の軽減や筋機能の向上に寄与し、健康寿命の延伸への一つの取組みとなり、健康課題の克服に貢献できると考える。
|
| 研究実績の概要 |
将来ロコモティブシンドローム（以下ロコモ）となる可能性が高い対象者に対しては、トレーニングが重要である。しかしながら、そのような対象者は正しい姿勢が取れているのか不明である。また、正しい姿勢保持が、バランス能力の維持に関連していると考えられることから、バランス能力の評価とともに、足部可動性や足部形状を測定した。特に、高齢者の扁平足は転倒リスクを上昇させることも報告されており、若年者においても同様の結果となるかについて検討した。
まず、対象者が将来ロコモになる可能性があるかをロコチェックより判断した。ロコモ群の対象者の80%は自覚的扁平足もしくは他覚的評価において扁平足であることが認められた。一方で、非ロコモ群では60％程度が扁平足該当者であった。また、開眼での片脚立位時の総軌跡長は、ロコモ群の方が明らかな延長が認めれた。しかしながら、ロコモ群、非ロコモ群において足関節の背屈角度は影響がなかった。つまり、大学生において将来ロコモの可能性を有する対象者は、片脚立ちにおいてバランス能力の低下する可能性はある。また、このような対象者は、自覚的にもつまづく経験を有しており、転倒を習慣化させない取り組みが必要である。
ロコモ群では、ロコモ25において痛みに関する項目に程度の差はあれど該当することが多い。そのような痛みを軽減させるために、痛みのある局所だけでなく、遠隔部を活用した灸刺激の活用とともに、下肢を中心としたトレーニングを併用し、その効果を検証していく。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
体調不良の時期が続き、研究が進められない時期があった。
また、これまでの自重トレーニング以外で下肢のトレーニングについても検討を進めたため、十分なデータ採取ができていない。
|
| 今後の研究の推進方策 |
本研究の対象となるものの情報は揃っており、その対象者に対し、これまで作成したトレーニング動画を活用した指導ならびにセルフケアとして灸を活用した評価をバランス能力の評価や筋力評価に加えて行う。灸の使用方法については、鍼灸師の免許を持つものが初回指導を行うが、その後は、動画配信の中に組み込み、配信によるセルフケアの実施が可能かについても調査する。本点については、当初の研究実施計画にはなかった点であり、変更点とし、特に鍼灸に馴染みのない学生を対象に実施する。本課題については、共同研究者の野上佳恵准教授が実施する。
動画での指導が可能であると判断できた場合は、灸の刺激方法とトレーニング動画コンテンツを対象者に配信し、トレーニング前後で筋力やバランス能力の変化を評価する予定である。また、灸の刺激方法に関する動画が不要であると判断した場合には、トレーニング動画コンテンツのみ配信し、実施について記録させるとともに、介入期間終了後にその効果を検討する。
|
