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高齢者への食習慣介入による腸内環境改善および認知機能低下抑制効果の検討

研究課題

研究課題/領域番号 21K11630
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分59040:栄養学および健康科学関連
研究機関山口県立大学

研究代表者

山崎 あかね  山口県立大学, 看護栄養学部, 准教授 (20364127)

研究分担者 田中 マキ子  山口県立大学, 看護栄養学部, 教授 (80227173)
國澤 純  国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所, 医薬基盤研究所 ワクチン・アジュバント研究センター, センター長 (80376615)
研究期間 (年度) 2021-04-01 – 2025-03-31
研究課題ステータス 中途終了 (2023年度)
配分額 *注記
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2023年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2022年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2021年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
キーワード腸内フローラ / 認知機能 / 食習慣
研究開始時の研究の概要

超高齢社会の我が国において、健康寿命を延伸することは極めて重要な課題である。近年、腸内フローラの構成が加齢関連疾患等の様々な疾病の発症や増悪に影響を及ぼすことが報告されている。更に、これまで食習慣と認知機能に関する研究は多数発表されている。しかし、腸内フローラ・食習慣・認知機の3つの観点からの研究は稀である。
そこで、本研究では、高齢者の腸内環境・食習慣・認知機能の現状を把握し、食習慣に関する介入研究を行うことにより、腸内環境の改善や認知機能低下抑制に効果が認められるかを検証する。この研究により、認知症の発症および重症化の予防につながる新たな知見をもたらすことが期待される。

研究実績の概要

我が国において、高齢化の進行は大きな課題となっている。高齢化の進行に伴い、認知症患者数は増加している。このような超高齢社会の中で、健康寿命を延伸することは極めて重要な課題である。近年、腸内フローラの構成が加齢関連疾患を含む様々な疾病の発症や増悪に影響を及ぼすことが報告されている。更に、これまで食習慣と認知機能に関する研究は多数発表されている。しかし、「腸内フローラ」「食習慣」「認知機能」3つの観点からの研究は稀である。
そこで、本研究では、65歳以上の高齢者を対象として、腸内環境、食習慣、認知機能の現状を把握し、腸内環境や認知機能が良好な対象者に特有の食習慣を特定する。更に、見出した食習慣に関する介入調査を行い、腸内環境の改善や認知機能の低下抑制に効果があるのかを検証する。この研究により、認知症の発症および重症化の予防につながる新たな知見をもたらすことが期待される。
R5年度は、前年度に引き続き、R2~3年度に収集した85名分の基礎データの解析を行った。調査項目は、腸内フローラ調査、血液検査、認知機能検査、食習慣調査および生活習慣調査であり、腸内フローラ調査および血液検査の一部の分析については、研究分担者の所属する、医薬基盤・健康・栄養研究所に依頼した。
今年度から介入調査を開始する予定であったが、基礎データの解析が遅延したことや業務多忙の影響により、協力地区との調整が当初の予定よりも難航し、介入対象者選定に時間を要しており、調査の開始に至らなかった。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

4: 遅れている

理由

R5年度は、前年度に引き続き、R2~3年度に収集した85名分の基礎データの解析を行った。今年度から介入調査を開始する予定であったが、業務多忙のため、基礎データの解析と関連論文の執筆に遅延が生じたため、協力地区との調整が当初よりも大幅に遅延している。

今後の研究の推進方策

R6年度は、R3~R4年度に得られた基礎データの解析結果を明確にし、その結果を基に介入調査を行う。また、当初は複数年度で実施する予定であったが、介入期間の見直しを行い、腸内環境等の変化が期待できる期間を想定し、介入を試みる予定である。
対象は介入調査に同意を得られた65歳以上の男女30名程度とする。初年度の調査結果より、特定された食品等を使用した介入調査を行う。介入の際は対象者の体調等に十分に配慮し、定期的に状況を把握しながら慎重に行う。介入調査の効果を検討するために、初年度と同様の調査を対象地区の保健センター等で定期的に実施し、介入前後の比較を行う。
以上の調査結果を基に、高齢者の食習慣に介入することで、腸内環境の改善と認知機能低下予防に効果が認められるかを検証する。

報告書

(3件)
  • 2023 実施状況報告書
  • 2022 実施状況報告書
  • 2021 実施状況報告書

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公開日: 2021-04-28   更新日: 2024-12-25  

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