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オフィスワーカーにおける座位行動と運動器疼痛に関する縦断研究及び介入可能性の探索

研究課題

研究課題/領域番号 21K11635
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分59040:栄養学および健康科学関連
研究機関昭和大学

研究代表者

吉本 隆彦  昭和大学, 医学部, 准教授 (20747365)

研究分担者 小風 暁  昭和大学, 医学部, 教授 (70271583)
松平 浩  東京大学, 医学部附属病院, 届出研究員 (10302697)
研究期間 (年度) 2021-04-01 – 2026-03-31
研究課題ステータス 交付 (2024年度)
配分額 *注記
3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
2024年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2023年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2022年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2021年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
キーワード運動器疼痛 / 就労者 / 座位行動 / 労働生産性
研究開始時の研究の概要

本研究は、職場における運動器疼痛予防の具体的施策の提案に向けた基礎的研究として、オフィスワーカー(テレワーカーを含む)の座位行動が運動器疼痛に与える影響をコホート調査にて明らかにする。また、その結果を踏まえた教育資材を開発し、セルフケアを主とした介入の可能性を探る。

研究実績の概要

これまでに実施した複数企業の従業員を対象とした調査(ベースライン調査および追跡調査)において、データのクリーニングおよびリンケージを行い、分析を開始した。
同意が得られた815名のベースライン調査の分析結果からは、テレワーカーは非テレワーカーと比較して、仕事中の座位時間(総時間および一度に連続して座位である時間)が長く、中高強度の身体活動時間が短い傾向にあり、また睡眠時間が長い傾向も示された。一方で、テレワークの実施有無と腰痛の有訴割合には有意な差は認められなかった。
追跡調査の結果、座位行動と腰痛の発症との間に有意な関連は認められなかったが、睡眠に問題を抱えている者は、1年後の腰痛発症リスクが高いことが示唆された。

昨年度作成した体操や教育内容を記載した教育資材を従業員の方に確認してもらい、概ね良好な反応を得た。

現在までの達成度
現在までの達成度

3: やや遅れている

理由

予備分析の結果を踏まえ、より適切な手法への変更を行うため、分析に着手する時期が遅れた。

今後の研究の推進方策

調査データの詳細な分析を進め、研究結果を学会等で発表し、学術論文を作成する。また、得られた知見を一般の方にもわかりやすい資料を作成し、発信・啓発していく。

報告書

(4件)
  • 2024 実施状況報告書
  • 2023 実施状況報告書
  • 2022 実施状況報告書
  • 2021 実施状況報告書

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公開日: 2021-04-28   更新日: 2025-12-26  

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