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生活習慣病発症における脂肪酸結合タンパク質の内分泌因子としての働き

研究課題

研究課題/領域番号 21K11663
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分59040:栄養学および健康科学関連
研究機関帝塚山学院大学

研究代表者

楠堂 達也  帝塚山学院大学, 食環境学部, 教授 (00460535)

研究分担者 向井 貴子  帝塚山学院大学, 人間科学部, 助手 (60701464)
研究期間 (年度) 2021-04-01 – 2024-03-31
研究課題ステータス 完了 (2023年度)
配分額 *注記
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2023年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2022年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2021年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
キーワードFABP / 脂肪酸結合タンパク質 / 発現精製 / 細胞外生理作用 / 内分泌因子 / 脂肪酸結合たんぱく質
研究開始時の研究の概要

脂肪酸結合タンパク質(Fatty Acid Binding Proteins; FABPs)は、細胞内での脂溶性分子の輸送体として、細胞内でのみ機能する分子と考えられてきた。しかし、FABPファミリーの1つであるFABP4が内分泌因子として作用していることが報告され、従来からの考えを改める必要性が出てきている。本研究ではFABP1とFABP3に焦点を当て、マウスへの組換えFABPタンパク質の投与実験、および中和抗体の投与実験を行い、FABPsの内分泌因子としての作用を明らかにする。

研究成果の概要

FABPsは細胞内タンパク質と考えられてきた。本研究ではFABP1とFABP3に焦点を当て、細胞への添加実験や動物への投与実験により、FABPsの内分泌因子としての働きについて検討した。その結果、FABP1に細胞増殖抑制作用があること、及び脂肪細胞の分化に影響を与えることが示された。また、FABP1は骨格筋のモデル細胞であるC2C12のインスリン応答性を増強する可能性が示された。さらに、動物への投与実験の結果から、FABP3が糖代謝に影響を与えることが示唆された。

研究成果の学術的意義や社会的意義

FABPsは、細胞内での脂溶性分子の輸送体として、代謝、酵素活性、転写制御などに関与している。これまで、FABPsは、細胞内タンパク質と考えられてきたが、FABP4が内分泌因子として作用することが報告され、考えを改める必要が出てきている。本研究では、FABPsの内分泌因子としての働きについて検討し、FABP1やFABP3も内分泌因子としての作用を有することを示した。本研究成果は、FABPsに内分泌因子としての新しい視点をもたらすという学術的意義は勿論であるが、今後、内分泌因子としての研究が発展することにより、その機能を応用した薬剤・機能性食品の開発など、広く社会に貢献できると期待される。

報告書

(4件)
  • 2023 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2022 実施状況報告書
  • 2021 実施状況報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2023 2022

すべて 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 2件) 学会発表 (1件)

  • [雑誌論文] 小さな運び屋,脂肪酸結合タンパク質の可能性2023

    • 著者名/発表者名
      楠堂 達也
    • 雑誌名

      化学と生物

      巻: 61 号: 5 ページ: 220-221

    • DOI

      10.1271/kagakutoseibutsu.61.220

    • ISSN
      0453-073X, 1883-6852
    • 年月日
      2023-05-01
    • 関連する報告書
      2023 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] 小さな運び屋,脂肪酸結合タンパク質の可能性2023

    • 著者名/発表者名
      楠堂 達也
    • 雑誌名

      化学と生物

      巻: 61 ページ: 220-221

    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] 脂肪酸結合タンパク質の細胞外生理作用の探索2022

    • 著者名/発表者名
      楠堂達也、向井貴子
    • 学会等名
      第76回日本栄養・食糧学会大会
    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書 2021 実施状況報告書

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公開日: 2021-04-28   更新日: 2025-01-30  

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