研究課題/領域番号 |
21K11701
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分59040:栄養学および健康科学関連
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研究機関 | 京都府立医科大学 |
研究代表者 |
中島 久和 京都府立医科大学, 医学(系)研究科(研究院), 特任講師 (80363985)
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研究分担者 |
森 潤 地方独立行政法人大阪市民病院機構大阪市立総合医療センター(臨床研究センター), 臨床研究センター, 部長 (20750011)
森元 英周 京都府立医科大学, 医学(系)研究科(研究院), 助教 (20827539)
福原 正太 京都府立医科大学, 医学(系)研究科(研究院), 特任助教 (80817685)
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研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2023年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2022年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2021年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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キーワード | 小児肥満 / レプチン-メラノコルチン摂食抑制系 / 次世代シーケンサ / ゲノム解析 / 摂食抑制シグナル / 遺伝子異常 / 次世代シーケンサー / エクソーム解析 |
研究開始時の研究の概要 |
次世代シーケンサーとバイオインフォルアティクスの技術を用いて、小児肥満のNon-syndromic monogenic obesity (単一遺伝子の変異に起因する非症候群性肥満)の診断を試みる。レプチン-メラノコルチン摂食抑制系の機能遺伝子に着目してゲノム解析を行う。レプチン遺伝子、レプチン受容体遺伝子、メラノコルチン4型受容体遺伝子、MC3R、POMCなどを候補遺伝子とする。京都府立医科大学附属病院およびその関連する医療機関で研究対象者を募集し、インフォームドコンセントを取得し採血を実施、ゲノム解析を実施する。京都府立医科大学医学倫理審査委員会での承認を経て、医学研究倫理に配慮し実施する。
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研究実績の概要 |
(背景)欧米や西アジアの小児期発症の高度肥満で何らかの肥満原性遺伝子の病的バリアントをもつ症例の検出率は 5-49%と報告があり、世界の中でも地域差がある。視床下部摂食抑制シグナルを構成するレプチン・メラノコルチン系の遺伝子に着目して、日本人小児期発症肥満についてゲノムを解析した。 (方法)京都府立医科大学附属病院に通院中の小児肥満、あるいはその経験者 である16 歳以上の成人、14 例を対象とした。研究参加について本人あるいは保護者から書面にて説明同意を得た。末梢血 DNA を取得し、これをテンプレートDNAとした。次世代シーケンサー・エクソーム解析には、世代シーケンサはNovaSeq6000 あるいはNextSeq500 プラットホーム(Illumina, SanDiego, 米国)を使用した。対象とした遺伝子はLEP, LEPR, POMC, PCSK1, MC3R, MC4R, MRAP2, BDNF,SIM1, NTRK2 とした。 pathogenic/likely pathogenic variant をデータベースで検索した。病的意義不明のバリアントで MAF <0.1%(gnomAD)かつ CADD スコア 20 以上を報告すべきVUS (Variant of uncertain significance) とした。 (結果)ACMGのスコアリングで評価される pathogenic/likely pathogenic variant はなかった。 VUS はSIM1 で 2 バリアント、NTRK2 で 1 バリアントを検出した。バリアントのアレル検出率は 10.7%であった。ホモ接合性 0 例、複合ヘテロ接合性 0 例、ヘテロ接合性 3 例で、症例の検出率は 21.4%であった。 (結論)本邦でもレプチン・メラノコルチン系遺伝子のバリアントをもつ小児肥満症例は稀ではない可能性がある。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
100症例の解析を目標としているが、2020年来の新型コロナ感染症まん延の影響もあって説明同意を得られた症例のエントリーが予想よりも少なくなった。現在、他施設の症例もエントリーするように研究計画を変更したが、医療機関への受診控えの傾向が収まっていない。その結果、研究対象者の数が少ない状況である。
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今後の研究の推進方策 |
研究対象者のエントリー数の確保が順調に進んでいない点に問題がある。研究協力施設を増やしていく予定である。また、研究協力施設の数が増えてくると検体回収にも煩雑さが加わることが予想される。外注検査会社と連携した検体回収システムの構築を推進し、研究検体の回収や測定の円滑化を試みているところである。
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