| 研究課題/領域番号 |
21K11863
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分60060:情報ネットワーク関連
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| 研究機関 | 立正大学 |
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研究代表者 |
吉田 紀彦 立正大学, 地球環境科学部, 教授 (00182775)
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| 研究分担者 |
松本 倫子 立正大学, 地球環境科学部, 助教 (90447277)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2023年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2022年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2021年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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| キーワード | コンテンツ指向ネットワーク / 構造化P2P / ネットワーク内計算 / 自律分散協調 / ネットワーク構造化 / IoT / 構造化コンテンツ指向ネットワーク / Edge/Fog Computing / In-Network Computing |
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| 研究開始時の研究の概要 |
IoTの急速な発展と滲透に伴い、一つには情報指向ネットワーク（ICN）、特に分散型コンテンツ指向ネットワーク（CCN）が有望視されており、もう一つにはCloud Computingを補完するEdge Computing（EC）が普及に向けて動き始めている。我々はコンテンツ指向ネットワーク（CCN）を構造化することでさらに改良する「構造化コンテンツ指向ネットワーク（SCCN）」を提案している。本研究では、ECの極細粒度化という観点からIn-Network Computing（ネットワーク内計算）をSCCNに融合することで、IoTのさらなる深化と展開に寄与貢献することを目指す。
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| 研究実績の概要 |
本年度は、私事ながら、体調不良と手術も含む治療、そして退職に伴う身辺整理などで、特に外部発表については、思うように行えなかった。しかし、研究内容については、(1) 昨年度末に成果発表した「構造化P2Pを応用した分散型ICNの効率化」および「コンテンツ配信ネットワークのSDNによる動的負荷分散」の内容を融合・発展させて、構造化コンテンツ指向ネットワーク、すなわち構造化P2Pを応用した分散型ICNにおいて、コンテンツの複数キャッシュや複数レプリカに関する動的な資源割当ておよび負荷分散を、ルータ連携によるネットワーク内計算で実現する分散方式について、方式設計、シミュレータ実装、検証など、基本的な成果を確たるものにした。成果は国際学術会議など、査読付論文の投稿準備中である。
(2) さらに、構造化コンテンツ指向ネットワークの重要な応用と考えているIoTにおいて、これまでに引き続き情報セキュリティや信頼性確保の問題に取り組み、その成果について次年度に学術誌への論文投稿を計画している。特に、構造化コンテンツ指向ネットワークにおける信頼性確保の成果は、前掲の「構造化P2Pを応用した分散型ICNの効率化」の成果とも密接に関連しており、分散型ICN一般の展開にも寄与できるものと考えている。(3) 一方、構造化P2Pのように秩序だった構造をネットワーク構成時にトップダウンに与えるのでなく、自然発生的なネットワークの中から構造がボトムアップに発現する仕組みに関して、特に情報セキュリティや信頼性確保に大きく影響する多層ネットワークの構造化について成果を挙げることができ、これも次年度の外部発表を計画している。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究は、ネットワーク内計算の構造化コンテンツ指向ネットワークへの導入、そして負荷分散の最適化とセキュリティ保全への対応を目的としている。実績概要の (1) および (2) にまとめたように、当初の計画に沿った形で研究を着実に進めることができており、前年度に学会発表した成果を発展させて、実現に向けた設計・実装・検証などを確たるものにできた。
また、(3) にまとめたようなネットワーク構造そのものに関わる研究についても、本研究の当初の目的や計画に明確には含まれないが、極めて密接に関係しており、前年度の国際学術論文誌に複数掲載された論文内容を発展させて、多層ネットワーク上の扱いについて成果を挙げた。
当初は予期していなかった問題として、私事ではあるが、体調不良、手術も含む数ヶ月の治療、療養のための退職、必要な身辺整理などが重なった。結果として外部発表は滞ったが、研究そのものは進展させて成果を上げることができており、期間を延長して、次年度の外部発表につなげていく計画である。以上より、概ね順調に進展と判断した。
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| 今後の研究の推進方策 |
期間を延長した次年度は、これまで3年間の成果の外部発表を最優先の目標とする。退職と療養によって次年度早々には体調不良の完治が見込まれており、少なくとも2編の査読付論文を、上記実績の (1) および (2) に対応する形で、国際学術会議または国際学術論文誌で公表することを計画しており、それらについて構成の概略および盛り込むべき実験結果など、すでに目途を立てている。(3) についても、できるだけ査読付論文として成果発表していくことを目指す。
一方で、次年度末までに本研究の最終的な総括をまとめ上げるとともに、並行して次年度の早い段階に、次の科研費の獲得に向けた企画を、本研究の延長上に立案して固めていく。
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