| 研究課題/領域番号 |
21K12151
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分62020:ウェブ情報学およびサービス情報学関連
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| 研究機関 | 名古屋女子大学 (2023)
星城大学 (2021-2022) |
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研究代表者 |
藤田 高史 名古屋女子大学, 医療科学部, 教授 (10460627)
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| 研究分担者 |
能登谷 晶子 福井医療大学, 保健医療学部, 非常勤講師 (30262570)
冨山 直輝 星城大学, リハビリテーション学部, 准教授 (00367872)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
2024年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2023年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2022年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2021年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
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| キーワード | ICT機器 / フレイル / 認知症予防 / フレイル予防 / 介護予防 / TV電話 / 共食 / 居宅高齢者 / 認知症 / 栄養管理 / ICT |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は，高齢者に対して，スマートフォンと「見守り電話機器」を用いて，服薬管理および，心理や身体機能など各種フレイル対策を組み合わせることによって，服薬管理と包括的なフレイル対策を遠隔から介入することで改善をはかることが可能かどうか，介護予防の一助になるかについて検証するものである．
包括的フレイル対策の内容は，（1）心理面では1日1回遠隔で共食を試みる（2）認知面では，遠隔で脳トレ体操を実施する（3）身体機能面では，毎回の食事を写真撮影して頂くこと（2）の脳トレ体操によって栄養面の改善と筋量の増大をはかる．計測は写真画像によるカロリー摂取量計測器「カロミル」と体組成計を用いて行う．
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| 研究実績の概要 |
本研究は、次の目的で実施している。
【目的】高齢者に対しては、介護予防として認知面、精神・心理面も含めた包括的フレイル予防の視点を持つことが重要である。しかし、我が国では高齢者のみの世帯が半数を超えており、同居者の介護や医療などで、介護予防教室への参加頻度を上げることが困難となっている。そこで我々は70歳代のスマートフォン（スマホ）保有率が79%に達していることに着目し、地域在住高齢者に対して、スマホのTV電話を利用し、遠隔から共食と脳トレ体操指導を実施した場合の、包括的フレイル予防効果について検討することにした。
【対象と方法】対象は地域在住高齢者16名（平均年齢77.3±6.0、女性12名、男性4名）とした。方法は、対象を無作為にコントロール群6名と介入群10名に分け、介入群には2週間、自宅でコグニサイズ（CS）20分間/日実施してもらい、加えてスマホのTV電話を用いて、研究者との1週間2回の共食とCSの実施指導を行った。アウトカムは、認知面：コグニスタット5、改訂ウェクスラー記憶検査（WMS-R）の論理課題、精神・心理面：WHO-5精神的健康状態表、Rosenberg's Self Esteem Scale （RSES）、身体機能：筋肉量をタニタ製体組成計で測定とした。分析は、2群の介入前、後の2時点の結果に対し、t検定もしくはWilcoxon順位和検定を用いて比較し、有意水準は5%とした。
【結果】コントロール群の前後比較ではいずれも有意差を認めなかったが、介入群では、WMS-R論理課題が19.6±8.7点から23.6±8.8点（p＝.047）と有意に得点が向上した。【考察】今回の結果から、遠隔からのCS指導であっても記憶面への効果が期待できる可能性を示した。今後は、対象者を増やすことや介入内容を再検討し、さらに検証していく予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
コロナ禍の影響は軽減しつつあるとはいえ、現在も続いており、介護予防教室や健康サロンでのデータ収集が中止、延期になることが続いている。そのため、データ分析上、有用な効果量を得るために必要な目標人数である50名には届いておらず、現在、1/2程度である。データ収集の進行が予定通りでない点を鑑みて、進捗状況はやや遅れているとした。
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| 今後の研究の推進方策 |
現在、新しく2つの介護予防教室に研究協力の依頼を行っている。これで、目標人数に到達する予定である。その後、データ分析、論文執筆に移行し、予定通り、本年度で研究終了とする予定である。
本年度の11月にアジア太平洋作業療法学会で昨年度までの研究経過について報告予定である。
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