気候変動シナリオに基づく気温関連の超過罹患に関する将来予測モデルの開発

• 研究課題/領域番号: 21K12274
• 研究種目: 基盤研究(C)
• 配分区分: 基金
• 応募区分: 一般
• 審査区分: 小区分63040:環境影響評価関連
• 研究機関: 大阪大学 (2022-2023); 京都府立医科大学 (2021)
• 研究代表者: 小野塚 大介 大阪大学, 大学院医学系研究科, 特任准教授(常勤) (50446829)
• 研究期間 (年度): 2021-04-01 – 2024-03-31
• 研究課題ステータス: 完了 (2023年度)
• 配分額: 4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円); 2023年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円); 2022年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円); 2021年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
• キーワード: 環境保健学 / 環境疫学 / 気候変動 / 異常気象 / 感染症疫学 / 救急疫学 / 公衆衛生学 / 予防医学 / 超過罹患 / 将来予測

研究開始時の研究の概要

本研究は、全国47都道府県の新型コロナウイルス感染症患者、インフルエンザ患者、感染性胃腸炎患者、救急搬送人員、病院外心肺停止患者を対象として、気候変動によって将来起こりうる健康影響について、地域や個人の社会経済・環境要因や人口構造の空間的・時間的変化を考慮することで、より現実的な将来予測モデルを開発し、今世紀末までの超過罹患数の推定を全国規模で行うことを目的として実施する。

研究成果の概要

2020年に日本で発生したCOVID-19パンデミックで発生した超過死亡率について、気候変動や季節変動などの要因を調整することにより、性・年齢階級別に推定することを目的として本研究を実施した。その結果、2020年では、日本における全死因による超過死亡数は-20,982人［95％ eCI：-38,367～-5,472］と推定された。これは、超過死亡率-1.7％（95％ eCI：-3.1～-0.5）に相当する。日本における超過死亡数の減少は、男女ともに、また60歳未満および70～79歳を除くすべての年齢群で観察された。

研究成果の学術的意義や社会的意義

本研究では、2020年に日本でCOVID-19が流行した場合、全死因の超過死亡率が減少したことを明らかにした。このことは、日本ではCOVID-19に対して厳格な社会的距離の確保や社会的隔離といった公衆衛生施策を行う必要はなかったことを示唆している。なお、COVID-19パンデミックによる様々な疾患や地域に及ぼす影響に関する知見は不十分である。今後は、COVID-19パンデミック時の死因別の超過死亡数をより長期的に推定するためのさらなる研究が必要である。

研究成果

• [国際共同研究] LSHTM(英国)
• [国際共同研究] UniFI(イタリア)
• [国際共同研究] LSHTM(英国)
• [雑誌論文] Reduced mortality during the COVID-19 outbreak in Japan, 2020: a two-stage interrupted time-series design (2021)
  • 著者名/発表者名: Onozuka D, Tanoue Y, Nomura S, Kawashima T, Yoneoka D, Eguchi A, Sheng F, Matsuura K, Shi S, Makiyama K, Uryu S, Kawamura Y, Takayanagi S, Gilmour S, Hayashi T, Miyata H, Sera F, Sunagawa T, Takahashi T, Tsuchihashi Y, Kobayashi Y, Arima Y, Kanou K, Suzuki M, Hashizume M
  • 雑誌名: International Journal of Epidemiology 巻: 51 号: 1 ページ: 75-84
  • DOI: 10.1093/ije/dyab216
  • 査読あり / オープンアクセス / 国際共著