| 研究課題/領域番号 |
21K12353
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分64060:環境政策および環境配慮型社会関連
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| 研究機関 | 東洋大学 |
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研究代表者 |
花木 啓祐 東洋大学, 情報連携学部, 教授 (00134015)
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| 研究分担者 |
平松 あい 東洋大学, 情報連携学部, 准教授 (20422454)
青木 えり 総合地球環境学研究所, 研究部, 上級研究員 (70738517)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2023年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2022年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2021年度: 2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
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| キーワード | テレワーク / 在宅勤務 / 買物行動 / 宅配 / 遠隔教育 / ニューノーマル / 社会調査 / ワークライフバランス / 食品 / 食生活 / 宅配利用 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は、コロナ禍を契機としていわば強制的に導入された行動変容を、DXの進展を支えとして新たな生活様式として定着することの効果と受容性に関して学術的な裏付けを与えることを目的とする。行動変容として(a)テレワーク、(b)宅配利用、(c)遠隔教育を対象にし、導入による環境負荷の低減効果と生活の質の向上効果および行動変容受容性を、一般市民を対象にした社会調査に基づいて解析する。これらの解析により、DXの支援によって実現する新たな生活様式がもたらす効果と受容性を明らかにし、その拡大と定着の可能性を検討する。
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| 研究成果の概要 |
テレワーク、宅配利用、遠隔教育導入による環境負荷と生活の質の変化をコロナ禍時の経験者を対象に社会調査で解析し、以下がわかった。
(1)主に公共交通で通勤する東京都居住者の方が、自動車通勤が多い栃木県居住者に比べてテレワークによるCO2排出削減率は高いが、削減量は後者が大きかった。在宅勤務頻度が高い者は仕事能率が増加した。(2)ネット購入や食材宅配が多い食品種と利用者属性が明らかになった。(3)コロナ禍時の小中学校遠隔授業の実態が明らかになり、今後は対面を基本としオンライン授業も併用したい親の意向がわかった。(4)新たな生活様式が更に進んだ将来社会の総合満足度はやや上がるという意見が多数だった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
DXの進展と共に今後増加するテレワーク、宅配利用、遠隔教育については、漠然とその効果と影響が推測されているが、その効果と人びとの受け止め方は明らかでない。本研究では、コロナ禍中にこれらの新たな生活様式を経験した一般市民を対象に社会調査を実施し、環境負荷と生活の質の変化を把握すると共に、今後の更なる普及に対する人びとの受容性を明らかにした。学術的には、これらの行動変容の実態とその効果に対し客観的な調査と解析を行った点に意義がある。一方、社会的には今後の持続可能なDX社会の形成に向けて、新たな生活様式がもたらす効果と共にその実現可能性および留意事項を明らかにした点に意義がある。
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