| 研究課題/領域番号 |
21K12353
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 審査区分 |
小区分64060:環境政策および環境配慮型社会関連
|
|---|
| 研究機関 | 東洋大学 |
|---|
研究代表者 |
花木 啓祐 東洋大学, 情報連携学部, 教授 (00134015)
|
|---|
| 研究分担者 |
平松 あい 東洋大学, 情報連携学部, 准教授 (20422454)
青木 えり 総合地球環境学研究所, 研究部, 上級研究員 (70738517)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
|
| 配分額 *注記 |
3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2023年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2022年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2021年度: 2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
|
|---|
| キーワード | テレワーク / 在宅勤務 / 食品 / 買物行動 / 宅配 / 遠隔教育 / ニューノーマル / 社会調査 / 食生活 / 宅配利用 |
|---|
| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は、コロナ禍を契機としていわば強制的に導入された行動変容を、DXの進展を支えとして新たな生活様式として定着することの効果と受容性に関して学術的な裏付けを与えることを目的とする。行動変容として(a)テレワーク、(b)宅配利用、(c)遠隔教育を対象にし、導入による環境負荷の低減効果と生活の質の向上効果および行動変容受容性を、一般市民を対象にした社会調査に基づいて解析する。これらの解析により、DXの支援によって実現する新たな生活様式がもたらす効果と受容性を明らかにし、その拡大と定着の可能性を検討する。
|
| 研究実績の概要 |
DXの進展と共に増加が期待される(a)テレワーク、(b)宅配利用、(c)遠隔教育を対象にし、導入による環境負荷と生活の質の変化および受容性を、一般市民を対象にした社会調査により解析した。
本年度は、在宅勤務経験があり、小学生の子どもが遠隔教育を受けたことがある東京都在住の被験者1030名を対象に調査を行った。親のテレワーク、食事・食材の宅配、子どものオンライン授業は相互に影響を受けないという回答が最多だったが、互助関係ありの回答がそれに次いだ。DXが更に進んだ将来社会の総合的な生活満足度はやや上がるという回答が多く、仕事と私生活のバランス、家族の人間関係、勤務状況、子育ての満足度の増加が期待される反面、健康状態と仕事上の人間関係の満足度の低下の懸念も示された。
研究期間全体を通じて以下が明らかになった。①テレワークによって、公共交通機関通勤が多い東京都居住者の方が、自動車通勤が多い栃木県居住者に比べてCO2排出削減率は高いものの，栃木県の方が削減量は大きかった。在宅勤務の仕事能率は在宅勤務頻度が低い者は低下し、頻度が高い者は増加した。90%の回答者が在宅勤務の継続を望み，生活の質の向上に寄与することが示された。②食品の買物に関し、栃木県では総移動時間にかかわらず自動車利用が多く、東京都は、短い時間なら自動車を利用しない。ネットショッピングが多い食品種類を明らかにした。③小中学校遠隔授業において、子どもの特徴がオンライン授業への親和性や家族の生活のやりくりに大きく影響することがわかった。コロナ禍収束後は、対面授業を基本としつつも，オンライン授業も選択肢としたいという親の意向がわかった。オンライン家庭学習経験は、自主学習，学習塾，英語の順に割合が高く、プログラミングと家庭教師は低かった。④新たな生活様式が更に進んだ将来の社会に対する満足度については、経験者は前向きの期待を示した。
|
