| 研究課題/領域番号 |
21K12417
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分80010:地域研究関連
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| 研究機関 | 大阪成蹊大学 |
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研究代表者 |
国枝 よしみ 大阪成蹊大学, 国際観光学部, 教授 (60465870)
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| 研究分担者 |
山本 昭二 関西学院大学, 経営戦略研究科, 教授 (80220466)
清水 苗穂子 阪南大学, 国際観光学部, 教授 (30441132)
稲本 恵子 共栄大学, 国際経営学部, 教授 (50778959)
中井 郷之 追手門学院大学, 地域創造学部, 准教授 (60551132)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
2023年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2022年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2021年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | レジリエンス / COVID-19 / 回復力 / 観光地 / 観光産業 / 商店街 / 自治体 / DMO / 都市観光地 / インバウンド / アウトバウンド / 回復 / 観光事業 / 目的地 / 地域活性化 / ブランドマネジメント / 関係人口 / ホテル業 / 旅行業 / 小売業 / 経営 / ビジネスモデル / 観光マネジメント / 新型コロナウイルス / 地域 / 比較分析 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
新型コロナウイルス感染拡大により、これまでインバウンド需要に依存してきた①大都市部の観光地②遠隔の温泉地③農山漁村及び地方都市の着地型観光目的地は、危機に直面している。観光はもともと脆弱性を有するシステムで自然災害による物理的なダメージの場合、一定期間の活動休止、収容力削減、価格政策、撤退等といった措置が取られる。一方感染症の場合、社会・経済的影響が長期に亘ることからレジリエンス（回復力）の理論による調査・分析は貢献が期待されるが、先行研究はまだ少ないようである。本研究では、長期的危機から回復するプロセスの一般的な原則を特定し、地域間比較による理論と実務が融合したケースとしてまとめあげる。
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| 研究成果の概要 |
本研究では、観光の新型コロナ（以下COVID-19）からのレジリエンス（以下回復力）を多面的に捉えてきた。消費者の旅行に対する意識や行動の変化、観光地における商店街を中心とした地域、自治体の回復、旅行業、ホテル業等の戦略が後の業績等に影響したことは、回復力の重要性を示している。感染収束後も続いた心理的な不安感や個人の回復力の程度が旅行意向に影響する可能性は、今後の観光戦略の示唆となろう。24年度の結果は、日本都市学会、日本観光研究学会での発表、『都市研究』（近畿都市学会）の掲載、「Z世代が変える未来の観光」(2025）（監訳）、「1からの観光事業論第2版」2025）等に掲載されている。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
COVID-19の感染拡大は、観光体験の2つ重要な条件である人々の動きと相互作用が完全に制限され（Burini 2020）、全国の観光地や大都市も需要の激減で大打撃を受けた。災害等の危機では、一定期間の活動休止、収容力の削減、価格政策、撤退等の措置が取られるが、感染症の場合、社会・経済的影響が長期に亘ることから助成金による支援の一方で、人員の削減・配置転換等も行われ、企業や個人の行動への影響を研究する社会的意義は大きい。先行研究がまだ少ないこの分野のレジリエンスに関する研究により、長期的な回復プロセスにおける示唆がいくつか得られ、今後の備えとして実務面および学術面での貢献ができた。
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