| 研究課題/領域番号 |
21K12489
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分80020:観光学関連
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| 研究機関 | 日本大学 |
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研究代表者 |
宍戸 学 日本大学, 国際関係学部, 教授 (00364290)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
2023年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2022年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2021年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | 観光教育の体系 / 観光ビジネス教育 / 学習指導要領 / 観光教育の接続 / 観光教育への視座 / 観光政策と人材育成 / 高大連携 / 地域観光とシビックプライド / 観光政策と観光教育 / 中学校の観光教育 / 観光ビジネス教育の教材開発 / 観光を指導する教員研修 / 地域における観光教育の推進 / 観光教育プラットフォームの開発 / 海外の観光教育研究 / オーストラリアの観光教育 / 職業教育と観光教育 / 観光教育の教材 / 観光教育のプラットフォーム / 地域における観光教育推進組織 / 観光教育研究の分析 / 高大接続 / 商業科教員養成課程 / 商業科教育法 / 地域との連携 / 教員養成 / 地域の観光人材育成 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
観光教育には、観光を素材に学ぶ「観光の基礎教育」と観光の人材育成を行う「観光の専門教育」がある。2022年度に新学習指導要領で、商業科目「観光ビジネス」が導入されるが、高校の観光の専門教育は、十分議論されていない。また学校現場のみで観光ビジネス教育のカリキュラム開発や外部連携を行うことは容易ではない。以上から、本研究により、「観光ビジネス」を導入する高校の観光専門教育を検討し、高校普通科や小・中学校の観光の基礎教育を踏まえた観光教育の体系を考察し、高校の観光ビジネス教育の役割を明確にすることで、初等中等教育における観光教育の体系を明らかにし、大学の観光教育への接続を検討する。
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| 研究成果の概要 |
本研究では、新学習指導要領「観光ビジネス」の導入を契機に、小・中・高・大学における観光教育を考察し、小・中・高・大学における観光教育の接続と体系化を検討した。特に、高校の観光教育は、小・中学校の観光学習と大学等で実施される観光に関する専門教育の両側面を持っていることから、「観光ビジネス教育」の検討は、高校における観光教育の役割を明らかにする。その結果、初等中等教育から高等教育までの観光教育の体系や接続を検証することが可能となる。同時に高校の観光ビジネス教育の諸課題を解決することは、「観光ビジネス教育」の推進だけでなく、地域の人材育成やシビックプライドの向上にも寄与する。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の成果と学術的意義や社会的意義は、以下の3点である
①観光ビジネス教育の体系の検討にあたり、既存の小学・中学・高校・大学の観光教育研究のレビューや観光政策との関連性も踏まえて、広く観光教育の体系の議論を行うことが出来た。②実際に高校の現場に導入される「観光ビジネス教育」推進に向けて、行政や教育委員会の研修会・セミナー及び自ら開催した科研費シンポジウムや著作を通して、広く観光教育への視座を示し、その体系化の重要性を示し、議論することが出来た。③研究成果を各種専門誌で公表し、研究ウェブサイト「観光教育プラットフォーム」を作成し、今後も継続的に情報発信や議論を行う盤を構築できた。
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