研究課題/領域番号 |
21K12991
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研究種目 |
若手研究
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配分区分 | 基金 |
審査区分 |
小区分02060:言語学関連
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研究機関 | 関西外国語大学 |
研究代表者 |
平山 裕人 関西外国語大学, 英語国際学部, 助教 (10878292)
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研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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配分額 *注記 |
1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2022年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2021年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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キーワード | 形式意味論 / モーダル / 証拠性表現 / 認識法助動詞 / 推量表現 / 法助動詞 / モダリティ / エビデンシャリティ |
研究開始時の研究の概要 |
近年、自然言語における「義務」「推量」などを表すモーダル表現一般について普遍的に成り立つ法則・制約の探求が行われているが、そのような研究は、「思う」などの態度動詞、mustなどの法助動詞、「ようだ」「そうだ」などの証拠性表現といったそれぞれのカテゴリ内でどのような普遍性が成り立つか、という議論に終始していた。本研究はmust、shouldの助動詞と証拠性表現(まとめて推量表現と呼ぶ)の2つのカテゴリに属する言語表現を「時間的制約」と「推量の形式」という2つの意味的観点から横断的に分析し、その意味の現れ方に法則性が無いかどうかを検証する。
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研究成果の概要 |
本研究は認識法助動詞と証拠性表現の2つのカテゴリーを(1)時間的制約と(2)推量の形式の二つの観点から横断的に分析し、その意味の現れ方に一定の法則性を見出すことを目的としている。まず「時間的制約」については、推量表現に埋め込まれた命題が進行相を伴う際に正しい時間関係を予測できないという経験的問題を解決することができた。「推量の形式」については、証拠性表現を用いた推量においては、認識法助動詞を用いるときとは異なり、仮定的な情報に基づくことはできない」という新たな一般化を得ることが出来た。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
従来のモーダル表現の普遍性の研究においては、態度動詞、法助動詞、証拠性表現などの個々のカテゴリ内でどうな普遍性が成り立つか、という議論に終始していた。本研究は認識法助動詞と証拠性表現の2つのカテゴリに属する言語表現を「時間的制約」と「推量の形式」という2つの意味的観点から横断的に分析、形式化し、その意味の現れ方の法則性を提示した。これは、従来の普遍性研究が提示してきた「一つのカテゴリ内における普遍的性質」より、普遍性の点で一歩進んだ研究成果になりうるものである。
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