技能実習生の日本語学習動機づけの形成プロセスに影響を与える環境要因

研究課題

研究課題/領域番号	21K13039
研究種目	若手研究
配分区分	基金
審査区分	小区分02090:日本語教育関連
研究機関	桜美林大学 (2022-2023) 東京都立大学 (2021)
研究代表者	鍋島有希 (長谷川有希 / 鍋島) 桜美林大学, グローバル・コミュニケーション学群, 特任講師 (60868644)
研究期間 (年度)	2022-02-01 – 2026-03-31
研究課題ステータス	交付 (2023年度)
配分額 *注記	2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円) 2024年度: 130千円 (直接経費: 100千円、間接経費: 30千円) 2023年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円) 2022年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円) 2021年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
キーワード	日本語教育 / 技能実習生 / 学習動機 / 環境要因
研究開始時の研究の概要	本研究の目的は、技能実習生が継続的に日本語を学習するために必要な学習動機づけ（学習意欲）の形成プロセスに、どのような学習環境や社会環境が影響を与えるのかを明らかにすることである。技能実習生を受け入れる地域では、彼らの日本語能力の向上に向けた学習支援の整備と多文化共生に向けた地域づくりが急務となっている。本研究では、ベトナム人技能実習生を対象に調査を行い学習環境・社会環境と学習動機づけの形成プロセスとの関連を分析する。本研究で得た結果より、技能実習生の長期的な日本語学習への教育実践に対して新たな示唆を与えるとともに、多文化共生の課題に対して新たな地域づくりのあり方へ示唆を与えることを目指す。
研究実績の概要	本研究の目的は、技能実習生が継続的に日本語学習する環境要因について学習動機との関係から明らかにするものである。２０２２年度は先行研究のレビューを行い、研究課題を抽出した。また、インタビューに必要な質問項目を作成するために関係者へのヒアリングを行った。しかし調査の直前になり調査協力者から協力に対する断りがあったため、新たに調査協力者を探す必要がでた。２０２３年度は、新たな調査協力者とのラポールの形成を行う他、調査対象となりうる技能実習生と面談を重ね、調査に向けた準備を行った。当初の予定では、インタビュー調査の結果をもとにアンケート調査の質問項目を作成する他、予備調査を行う予定であった。しかし、新たな調査協力者からは、こうした当初の調査方法では調査の協力を得ることができなかった。こうした状況から、調査方法の見直しを行い、インタビュー調査と予備調査をするのではなく、関係者へのヒアリングを重ねて質問項目を作成することとした。そして、アンケートによる実態調査を実施することとした。具体的には、インドネシアと中国からの技能実習生や、技能実習生の雇用主である農家、そして、管理団体であるJA常総の担当者と面談やヒアリングを行い、アンケート項目を作成した。この方法により、実習生の日本語レベルや、「畑作」という種類の農業に従事する実習生の特徴に合わせた質問項目を作成することができた。面談の結果、対象者である技能実習生は日本語でのアンケートの回答ができないことが分かったため、完成した質問項目は多言語に翻訳をした。そして、オンラインで回答できるように環境を整え、12月から1月にかけて調査協力者とともに、技能実習生約105名にアンケート調査を実施した。そして、2月、3月にかけて回収した回答のデータクリーニングを行い、単純集計による分析を行った。
現在までの達成度 (区分)	現在までの達成度 (区分) 2: おおむね順調に進展している理由研究計画書を作成した当初の研究協力者との話し合いがうまくいかなかったことから、研究方法や調査対象者の見直しが求められたたが、研究計画当初の目的と研究課題に向けてデータの回収と分析は進められている。以上のことから現在までの進捗状況は計画通りに進んでいるとした。
今後の研究の推進方策	当初の研究計画では、ベトナム人技能実習生を対象に日本語学習動機に影響を与える環境要因ついて明らかにすることが目的であった。しかし、調査協力者が変わった結果、インドネシアと中国からの技能実習生を対象とすることになった。また調査方法が変わったことから、滞在時期による学習動機の変化についてどのように明らかにするのか検討する必要がある。この点について、今後の方策としては、まずは現状あるデータを精査し、学習動機について経年変化があるのかを明らかにすることを予定している。その結果から、次にどのような調査手法がよいのか決定していきたい。また、２０２３年度に回収したデータの公開を２０２４年度に予定している。