| 研究課題/領域番号 |
21K13049
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分02100:外国語教育関連
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| 研究機関 | 北海道大学 |
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研究代表者 |
藤井 聡美 北海道大学, メディア・コミュニケーション研究院, 研究員 (60866268)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2026-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
3,380千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 780千円)
2025年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2024年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2023年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2022年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2021年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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| キーワード | コミュニケーションを取ろうとする意欲（WTC) / 外国語学習経験 / 成功体験 / 失敗体験 / 目標設定 / 目標達成のための心がけ / テキストマイニング / 達成目標 / 学習者要因 / 第二言語習得 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究では、英語授業内における学習者の「コミュニケーションを取ろうとする意欲」（Willingness to Communicate: WTC）に焦点を当て、コミュニケーション意欲の向上に必要な要因を過去・現在・未来の時間軸から検討する。
日本国内では近年、英語授業はよりコミュニカティブな内容に移行しつつある。学習者のWTCを高めることは非常に大切であるが、その具体的な方法については探究の余地がある。
したがって、過去の外国語コミュニケーションにおける成功体験・失敗体験、そして未来に向けて定める目標とが、現在の日本人英語学習者のWTCの向上にどのように影響を及ぼすかを明らかにすることを目的とする。
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、英語授業内における学習者の「コミュニケーションを取ろうとする意欲」（Willingness to Communicate:WTC）に焦点を当て、コミュニケーション意欲の向上に必要な要因を過去・現在・未来の時間軸から検討することである。
令和５年度は、コミュニケーションを取ろうとする意欲（WTC)に過去のコミュニケーション経験（成功体験と失敗体験）がどのように影響しているかを探った。具体的には、探索的因子分析を通して過去のコミュニケーションの成功体験・失敗体験に関する独自の尺度の開発を行い、学習者のWTC、英語力の自己評価との関連を調べた。
結果として、成功体験は「実践的な英語コミュニケーション経験」、「教室内のポジティブな経験」の２因子に分けられた。一方、失敗体験は「英語力不足の実感」、「英語コミュニケーションに対する困惑」の２因子に分類された。ピアソンの相関分析からは、成功体験とWTCとの間に正の相関関係、失敗体験とWTCとの間に負の相関関係が見出された。つまり、WTCが高い学習者ほど、多くの成功体験の経験があり、WTCが低い学習者ほど、失敗体験を多く経験してきているということが明らかになった。また、英語力の自己評価が高い学習者については、成功体験の因子得点が高い傾向が見られ、逆に英語力の自己評価が低い学習者は失敗体験の因子得点が高いという対照的な結果が導き出された。
こうした結果から、学習者のWTCや英語力の自己評価を高めるには、過去のコミュニケーション経験に着目することが非常に重要であることが示唆された。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
令和５年度は、コミュニケーションにおける成功体験と失敗体験に関する新たな尺度の開発をテーマに研究活動を行った。
研究成果については、2023年8月にThe 21st Asia TEFL International Conference with KICE & Korea TESOL（アジア国際学会）において口頭発表を行った。また、2023年11月には、さらに内容を発展させて大学英語教育学会（JACET)北海道支部 2023年度第1回支部研究会においても口頭発表を行った。
同内容についての研究論文も執筆し、現在審査結果を待っている状況である。以上を勘案して、「おおむね順調に進展している」という自己評価とする。
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| 今後の研究の推進方策 |
令和６年度は、現在応募している研究論文の掲載を目指すとともに、次は学習者の未来に向けた目標設定に関する尺度の開発を行う。英語でコミュニケーションを取ろうとする意欲（WTC）との関係性についても、量的手法を用いて統計分析を行う。
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