研究課題/領域番号 |
21K13063
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研究種目 |
若手研究
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配分区分 | 基金 |
審査区分 |
小区分02100:外国語教育関連
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研究機関 | 上越教育大学 (2023) 新潟青陵大学 (2022) 新潟経営大学 (2021) |
研究代表者 |
阿部 雅也 上越教育大学, 学校教員養成・研修高度化センター, 准教授 (70849299)
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研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2026-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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配分額 *注記 |
3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2025年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2024年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2023年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2022年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2021年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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キーワード | リカレント教育(教員研修) / クラウド研修 / 協働性 / 振り返り / 実践変容 / ICT活用 / 学校の多忙化 / 校内研修 / 同僚性 / 協働的教員研修モデル / ハイブリッド研修 / 外国語教育 / 授業改善 |
研究開始時の研究の概要 |
少子化に伴う学校の小規模化や教員の年齢構成の変化,多忙化などによって校内研修の機能が弱まりつつあると言われており,校内外で協働的に授業改善していくための環境整備が急務である。そこで本研究では,学び続ける教師を支援するために,オンライン・オフラインの良さを活かした「ハイブリッド型」の教員研修システムを構築し,そのシステム導入が教員の授業改善やチーム内の同僚性向上にもたらす効果を明らかにする。
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研究実績の概要 |
本研究では、多忙化する学校の現状を打破し、小中学・高校教員が研修での協働性を向上し,授業の質を改善するために,①授業実践や振り返り、授業評価などをポートフォリオとして蓄積し、②それらの記録の一部をオンライン上のLMSで情報交換し③オンライン研修でそれらの記録を活用して研修を行い実践を改善するという教員研修システムを構築し、小グループ研修,全体研修,校内OJT研修の運用を通して,そのシステムの有用性を評価することを目的としている。 3年次(2023年度)の研究実績は、前年度までの調査研究の末に構築したLMS上での教員研修(全体研修)の評価と改善、及び校内OJT研修のシステム構築の2点であり,それらに関わる研究発表および学会誌への論文等を発表した。 まず1点目の、教員研修の実践評価については、2021年度より導入しているGoogle Workspaceを活用した研修システムの実践を継続しつつ、授業実践のコンテンツを共有できるシステムをさらに整備し,拡大展開した。それらの研修において教師が抱える課題を質問紙調査,及びインタビュー調査の発話プロトコル分析によって検証した。その結果,参加者間の具体的な実践データ共有や研修後のフォローアップなどの必要性が認められた。また2点目の校内OJT研修システムの構築については,参加者の校内における多忙な状況や前年度までのオンライン研修で明らかになった課題を鑑み,新たに開発したオンライン動画共有プラットフォームを活用する計画を立てた。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
3年次(2023年度)に予定していた2つの取り組みは、前年に構築した「プロジェクト全体研修」の評価と改善、及び校内OJT研修のシステム構築である。いずれの研究課題もおおむね順調に進捗していると言える。 まず、1点目の「全体研修の評価改善」について、教師が抱える課題を質問紙調査,及び抽出したインタビュー調査での発話プロトコルによって検証し,研修の運営方針を検討し実践に反映した。参加者を増やし,全国に展開しつつある。また,2点目の校内研修システム構築については,前年度までの研修で明らかになった課題を鑑み,新たに開発したオンライン動画共有プラットフォームを活用する計画を立てた。これらの結果を,次年度の実践につなげたい。
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今後の研究の推進方策 |
4年次(2024年度)について,まずは当初の研究計画通り、現有の参加者で研修を展開し,3年次(2023年度)に開発・構築した研修システムの評価改善と校内OJT研修への応用に着手する。さらに,研究代表者の新しい勤務地の地域における教員研修にも本研修システムを応用・展開し,各学校の校内研修をより広く支援することなども視野に入れて検討する。その上で,オンラインの良さを取り入れた協働的な教員研修システムが実践の変容や授業改善の推進,学校内の同僚性向上にどのように貢献するか明らかにしていきたい。
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