| 研究課題/領域番号 |
21K13172
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分04030:文化人類学および民俗学関連
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| 研究機関 | 東北学院大学 |
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研究代表者 |
金子 祥之 東北学院大学, 文学部, 准教授 (10758197)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2024年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2023年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2022年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2021年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | 極小集落 / レジリエンス / 歴史民俗学 / 環境史 / 災害 / 資源利用 / 集落祭祀 / 集落共同 / 公共民俗学 / 過疎化 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究では、何ゆえに極小集落が存続し続けることができたのか／あるいはできているのかを、民俗学的なアプローチにより明らかにする。すなわち、人口規模が極端に小さな集落が発揮するレジリエンスを、生活者の立場から解明する。現代の日本社会では、人口規模の小さな集落は統廃合の対象としてみなされ始めている。たしかに極小集落には、のちに廃村に至るものがあり、存続可能性が乏しいように見受けられる。しかしながら、小規模であるにもかかわらず、存続し続けてきた集落があることも確かである。本研究では、小さな集落のレジリエンスを通時的・共時的に分析し、生活者の立場からとらえた村落社会の存続論を展望する。
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| 研究実績の概要 |
本研究は、何ゆえに極小集落が存続し続けることができたのか／できているのかを、民俗学的なアプローチにより明らかにすることを目的としている。
この目的を明らかにするため、今年度も、東北地方での調査を実施した。とりわけ、福島県内の調査（川内村・浪江町津島・檜枝岐村）を重点的に実施した。コロナ禍における行動制限が解除されたことから、調査方法としては聞き取り調査を軸にし、くわえて地域に残された資料を使った分析をも行なった。
研究内容については、小さな集落の共同がどのように行なわれてきたのかを、歴史的に分析していった。今年度は重点課題とした集落祭祀と生活変化についての分析を、これまでの近代～現代にかけての分析からさらにさかのぼり、近世期の分析にまで広げていった。対象となった資料が寺院文書であったことから、残念ながら、ストレートに集落共同の変化を明らかにできるものではなかった。しかし、宗教者が地域の人びとの悩みや課題に応えていた姿が見えてきた。それとともに、近世中期に村落祭祀が大きく展開していった可能性が浮かび上がった。
加えて、災害により極小化が進行した地域の課題を、「不気味なもの」あるいは「レジリエンス（Resilience）」という観点から分析した。具体的には、原子力災害により極小化が進行する要因として、レジリエンスを発揮する根となるべき、山野の領域の汚染が大きな問題となっていることを明らかにした。しかし、そうしたなかにあっても、身近な自然に働きかけ、居住可能性を高める試みが始まっていることも見えてきた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
コロナ禍における行動制限が解除されていったため、今年度より本格的に聞き取り調査を再開した。もっとも本研究のデザイン自体が、コロナ禍において大きく変更せざるをえなかったことも事実である。そのため当初の想定とは、異なる展開をしているが、研究の進捗状況としては「おおむね順調に進展している」と考えている。
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| 今後の研究の推進方策 |
次年度は福島県内を中心として、フィールド調査を実施し、研究課題の取りまとめを行なっていく。本研究自体の意図や目的は変化していないが、コロナ禍において研究手法を大きく変えなければならなかった。そのことにより、当初想定していなかった展開をしているが、それらも含めたかたちでの取りまとめが可能であると考えている。
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