| 研究課題/領域番号 |
21K13377
|
|---|
| 研究種目 |
若手研究
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 審査区分 |
小区分07080:経営学関連
|
|---|
| 研究機関 | 東京大学 (2023)
京都産業大学 (2021-2022) |
|---|
研究代表者 |
舟津 昌平 東京大学, 大学院経済学研究科(経済学部), 講師 (60825173)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
|
| 配分額 *注記 |
2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
2023年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2022年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2021年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
|
|---|
| キーワード | 産学連携 / オープンイノベーション / 経営学 / アカデミックエンゲージメント / 大学 / イノベーション / 組織間協働 / 制度複雑性 / 大学発ベンチャー / 定性研究 |
|---|
| 研究開始時の研究の概要 |
大学と企業が協働しイノベーションをうみだそうとする「産学連携活動」においては、企業の事業活用に直接的に繋がる、いわゆる応用研究をすることが大学に求められてきた。このモデルの限界を克服するために、本研究は、科学論文、特許、教育成果、社会貢献といった多様な成果を同時に大学と企業双方にもたらすことができるモデルの構築をめざす。本研究では、そのような多様な成果を享受することに成功した産学連携プロジェクトに関わった人々にインタビューを行い、どのような座組みを構築することによって多様な成果を希求することが可能になるのかについて明らかにすることをめざす。
|
| 研究成果の概要 |
産学連携活動において、大学組織がどのような役割を果たすのかについて研究した。インタビューを主とする定性データおよび大学発ベンチャーに対する質的な分析の結果として、たとえば上場済みの大学発ベンチャーにおいても、一般的に典型例として想定されてきたモデルが、実際のベンチャーにおいて適用されているのは比率として少なく、大学の関与の形態が多様であることが示された。このように大学は多様な資源を有しており、「場」としての活用と行為主体の自由度の確保が重要であることを一連の研究によって示した。
|
| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究成果によって、産学連携活動において大学が果たす役割がより明示化された。具体的には、より少数の形態に絞って成果を生み出そうとするのではなく、結果の多様性を意識しながら、行為主体の活動をサポートするような体制の構築が求められることを示した。たとえば大学発ベンチャーにおいては、研究者の成果を基に事業化をめざすのみでなく、既に起業したベンチャーを受け入れて研究の促進を補助する、アドバイザーとして関与するなどの形態が有効な事例もあることが示された。
|
