| 研究課題/領域番号 |
21K13392
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分07090:商学関連
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| 研究機関 | 近畿大学 |
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研究代表者 |
太田 壮哉 近畿大学, 産業理工学部, 准教授 (50756020)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2022年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2021年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
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| キーワード | コーズ・リレーテッド・マーケティング / 選択 / 寄付 / 心理的距離 / コンジョイント分析 / CRM / cause related marketing / SDGs / 選択型コンジョイント分析 / コーズリレーテッドマーケティング / ソーシャルプロダクツ / 選択行動 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究では日本の消費者のCRM対象商品に対するネガティブな購買態度(マイナスの支払意思額)を緩和させるために，どのような情報を事前に提供すべきなのかについて，調査・分析を行っていくこと。情報としては，企業のCRMへの利他的な動機(一時的なものでなく，継続的に真摯に当該CRMの活動を行っている)と支援先(海外の貧困問題への支援vs. 日本の貧困問題への支援の2条件)の情報を対象とする。本情報を商品選択前に提示された場合，「ネガティブな購買態度はどの程度緩和されるのか」，「海外の貧困問題への支援と日本の貧困問題への支援の2条件間でその緩和効果にどのような差が生じるのか」を最終的に明らかにしていく。
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| 研究成果の概要 |
本研究では、寄付対象国の違いによってCRMの影響がどのように変化するのかに関して日本人を対象に検証を行った。分析は選択型コンジョイント分析により行った。分析の結果、日本よりも心理的距離を遠いと知覚している国がCRMの寄付対象として設定されている場合、CRM単独の商品選択への効果はネガティブなものとなることが確認された。しかし、そのような国に対しても心理的距離を近いと感じていれば、ポジティブな効果に転じる可能性があることをも確認された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
CRMの効果に関する研究は、企業あるいは商品の購買態度へのポジティブな効果に焦点を当てたものとネガティブな効果に焦点を当てたものが存在している。本研究は後者の立場に立ち、日本人を対象に検証を行っており、必ずしも日本人を対象にCRMがポジティブな効果をもたらすものではないことを示したことにおいて学術的意義がある。また、SDGsに取り組む日本の企業が増えている現状の中、日本人が本当にCRMに対してポジティブな反応を示すのかどうかを検証することは社会的に意義があり、本研究ではその一端を担っている。
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