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評価者の評価能力と評価対象の特性を同時に数値化する一対比較データ分析法の研究開発

研究課題

研究課題/領域番号 21K13393
研究種目

若手研究

配分区分基金
審査区分 小区分07090:商学関連
研究機関西南学院大学

研究代表者

橋本 翔  西南学院大学, 商学部, 講師 (80756700)

研究期間 (年度) 2021-04-01 – 2026-03-31
研究課題ステータス 交付 (2023年度)
配分額 *注記
3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2025年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2024年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2023年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2022年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2021年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
キーワード一対比較法 / 感性工学 / 個人差 / 一対比較
研究開始時の研究の概要

本研究では、一対比較データに対して個人の弁別能力を統計的にモデリングし、評価者の弁別能力を数値として推定し活用することで、信頼性が高い統計解析手法を構築することを目的とし、手法の有用性・応用可能性を実データ解析を用いて実証するために、3つの小目標(A) 評価者の弁別能力と評価対象の心理指標の数理的モデリング、(B) 評価者の弁別能力と評価対象の心理指標の推定法の開発、(C) 実データ解析による有用性の検証、を実施する。

研究実績の概要

近年、マーケティングなどの分野において分析対象に対する評価者の心理的特徴を定量的に指標化し、対象間の差異を明らかにする試みが行われている。その代表的な手法である一対比較法では、評価者の持つ弁別能力の高低が考慮されず、弁別能力が低い評価者から得られたデータの分析結果は信頼性が低いという問題がある。本研究では、一対比較データに対して個人の弁別能力を統計的にモデリングし、評価者の弁別能力を数値として推定し活用することで、信頼性が高い統計解析手法を構築することを目的としている。手法の有用性・応用可能性を実データ解析を用いて実証するために、3つの小目標(A) 評価者の弁別能力と評価対象の心理指標の数理的モデリング、(B) 評価者の弁別能力と評価対象の心理指標の推定法の開発、(C) 実データ解析による有用性の検証、を実施する。本年度は昨年度までに小目標(A)で作成していた心理統計的モデルをもとに、個人の弁別能力パラメータを推定するアルゴリズムを開発した。その後、疑似的なデータをコンピュータプログラムによって作成し、開発したアルゴリズムに基づいて分析を行うプログラムを作成した。具体的には、真の推定対象パラメータの数値のセットをあらかじめ定めて、一対比較の疑似データセットを統計モデルより確率的に生成した。データセットは各組ごとに100セット生成した。それらのデータセットに対して、分析用のコンピュータプログラムを適用し、真の推定対象パラメータが疑似データセットから推定されていることを、最小二乗誤差などの基準を用いて確認することでアルゴリズムおよびプログラムの妥当性を明らかにした。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

疑似データセットに対する分析プログラムの挙動の妥当性およびその条件を確認できたため、おおむね順調に進展している言える。
具体的には、真の推定対象パラメータの数値のセットをあらかじめ定めて、一対比較の疑似データセットを統計モデルより確率的に生成した。データセットは各組ごとに100セット生成した。それらのデータセットに対して、分析用のコンピュータプログラムを適用し、真の推定対象パラメータが疑似データセットから推定されていることを、最小二乗誤差などの基準を用いて確認することでアルゴリズムおよびプログラムの妥当性を明らかにした。
また、パラメータの推定の確かさを高めるためには、個人に多くの回数の評価を繰り返し行ってもらう必要があることが確認された。評価回数が少なくとも妥当な分析結果を得られるような評価対象のセットを探索することが、実証研究のためには必要であることが示唆された。

今後の研究の推進方策

今後は、実証実験に向けた評価対象の選定と評価対象者の選定が課題となっている。特に、感性的な評価を行う対象であり、弁別能力の高群・低群で評価者が分類されるような対象の選定を行う必要がある。
例えば、絵画や俳句などの芸術作品、パソコンのスペック表、企業のIR情報など、適切に評価するためには相応の知見が必要なものを評価対象とすることを考えている。

報告書

(3件)
  • 2023 実施状況報告書
  • 2022 実施状況報告書
  • 2021 実施状況報告書

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公開日: 2021-04-28   更新日: 2024-12-25  

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