| 研究課題/領域番号 |
21K13445
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分08010:社会学関連
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| 研究機関 | 大妻女子大学 (2022)
大東文化大学 (2021) |
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研究代表者 |
近藤 和都 大妻女子大学, 社会情報学部, 准教授 (10830359)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
2024年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2023年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2022年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2021年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
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| キーワード | レンタルビデオ / TSUTAYA / メディア流通 / メディア・インフラストラクチャー / 映像文化 / プラットフォーム / 海賊版 / 著作権 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
1980年代以降、ビデオ機器が普及し、かつソフトを安価に供給するレンタルビデオ店が大量に開店することで、大量の映像コンテンツを容易に視聴できるようになり、映像文化は根底的に変容した。そこで本研究は、1980年代を通じて日本にレンタルビデオ店が生成・普及する過程に焦点を当て、その要因ならびに利用者の経験を考察する。具体的には、（1）初期レンタルビデオ店をめぐる政治経済学的条件、（2）レンタルビデオ店普及期におけるロードサイド文化との関係、（3）両時期における利用者の実態を解明する。そうすることで、現在では当たり前になっている、「様々なコンテンツを繰り返し視聴する経験」の歴史的文脈を明らかにする。
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| 研究実績の概要 |
前年度の成果を踏まえて、本年度は初期のレンタルビデオ店のあり方が、チェーンストア方式を取り入れて大規模化・標準化するプロセスを、TSUTAYAチェーンの成立に焦点をあてて考察した。現在に至るまで、TSUTAYAチェーンは日本のレンタルビデオ店のあり方を規定する存在だが、その歴史や展開については創業者による述懐などに限られる。そこでまず、同時代の新聞・雑誌資料を渉猟し、TSUTAYAが同時代のレンタルビデオ店を模倣すると同時に差異化しながら生成するプロセスを明らかにした。特に重要だったのが、同時代における郊外型商業施設の拡大と、それらを可能にしたPOSシステムをはじめとする情報技術の導入を、TSUTAYAが積極的に取り入れていったことである。そしてそれは、それまでの地域会員に根ざした趣味に基づく収集ソフトの選定とは異なる方法を開発するプロセスでもあった。たとえばTSUTAYAはチェーン全体の売上げ動向からブームを「予測」する手法を洗練させた。レンタルビデオ店は映像文化のアーカイブとしての機能を持つというのが本研究の基本的な視座だが、こうした変化はアーカイブのあり方を全国的に標準化することにも繋がったといえるだろう。その他にもTSUTAYAは、標準化された店舗経営に関するさまざまな手法――スタッフ教育、レイアウト、データ管理等々――を開発し、その後のレンタルビデオ店のあり方に大きな影響を与えた。このようにしてメディア・インフラストラクチャーとしてのレンタルビデオ店のあり方が変化した意味を分析した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
インタビュー調査の部分で課題を残しているものの、歴史資料の収集・分析はおおむね順調に進んでいる。
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| 今後の研究の推進方策 |
研究過程で、レンタルビデオ店の分析を進めるうえでは、同時代の郊外化や書店文化の変容を視野にいれる必要があることがわかった。こうした前提のもと、1980年代後半から90年代初頭にかけてのメディア文化の構造的な変容と関わらせながらレンタルビデオ店を論じていくことにしたい。
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