| 研究課題/領域番号 |
21K13578
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分09040:教科教育学および初等中等教育学関連
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| 研究機関 | 名桜大学 |
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研究代表者 |
濱本 想子 名桜大学, 健康科学部, 助教 (10879836)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2024年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2023年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2022年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2021年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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| キーワード | TPACK / ICT活用指導力 / 保健体育科教職課程 / 授業研究 / セルフスタディ / ADDIEモデル / 保健体育科教員養成 / 混合研究法 / ICT |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究では、保健体育科教員養成課程におけるTPACK(Technological Pedagogical Content Knowledge：Mishra & Koehler, 2006）の育成プログラムを開発する。具体的には、2021年度に保健体育科におけるTPACKの探求とICT活用指導力に関する学生の実態調査を行う。2022年度にはTPACKに関する学生の実態調査を行い、TPACK育成プログラムをデザインし、教師教育者である研究代表者が2023年度から2024年度にかけて試行する。この時、研究協力者と連携して授業研究やセルフスタディを通してプログラムの評価・改善を行い、有用性を探る。
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| 研究実績の概要 |
本研究では、保健体育科教員養成課程におけるTPACK(Technological Pedagogical and Content Knowledge：Mishra & Koehler, 2006）の育成プログラムを開発する。具体的には、保健体育科におけるTPACKを探求し、教師教育者である研究代表者が他大学に所属する教師教育者である研究協力者と連携してTPACK育成プログラムをデザインして実際に試行し、授業研究やセルフスタディを通してその評価・改善を行い、有用性を探る。
3年目にあたる2023年度は、2021年度・2022年度の調査結果を踏まえ、インストラクショナルデザイン（ID理論）であるADDIEモデルに基づいてTPACK育成プログラムの開発及び実証に取り組んだ。具体的には、研究協力者らにこれまでの研究成果を踏まえTPACKの育成をねらった「教科の指導法」の講義や模擬授業の様子を視察していただき、専門的な視点から意見や評価をいただくことができた。とりわけ、本プログラムの中核となる「教科の指導法」におけるテクノロジー活用に関する理論的・実践的な学びを促す授業について授業研究に取り組み、その成果や課題を学生への調査結果も踏まえ詳細に検討することができた。また、この授業研究の成果を国際学会で発表することができた。これら成果も踏まえ、研究協力者らとTPACK育成プログラムの開発に向けた研究計画について再検討し、TPACK育成プログラムの開発・実証、そして改善に着手し始めることができた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
3年目である2023年度は、これまでの研究成果及び前年度に再検討して設計した研究デザインに基づき、TPACK育成プログラムの実証調査に着手することができた。学生や教師教育者である自己及び研究協力者からそれぞれデータを得ることができ、「教科の指導法」を中核とした保健体育科教員養成課程におけるTPACK育成プログラムの検証を順調に進めることができた。とりわけ、研究協力者の協力を得て授業研究としてテクノロジーの効果的な利活用に関する理論的・実践的な学びを促す授業実践（観察）とその協議を行い、その成果や課題を学生への調査結果も踏まえて検証し、国際学会で発表することができた。2024年度は、2023年度の実証結果を踏まえてプログラムの評価・改善に取り組み、4年間の成果をまとめていきたい。
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| 今後の研究の推進方策 |
プログラム再試行・評価期である2024年度は、研究協力者らの協力を得ながら以下の2点に取り組みたい。第1に、3年目の調査結果の整理及び公表である。第2に、これまでの成果を踏まえたTPACK育成プログラムの再検討及び再試行、そして評価である。研究協力者らの協力を得ながら、授業研究やセルフスタディの方法論を取り入れ、適宜プログラムの修正及び再開発を柔軟に行っていき、最終的な評価を行う。調査結果は随時分析してプログラム開発・改善・評価に活用し、4年間の成果をまとめ、発表や公表を行う予定である。
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