診断横断的認知行動療法の有効性を裏付ける脳の構造的・機能的変容の解明

• 研究課題/領域番号: 21K13742
• 研究種目: 若手研究
• 配分区分: 基金
• 審査区分: 小区分10030:臨床心理学関連
• 研究機関: 国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター (2022-2023); 国立研究開発法人量子科学技術研究開発機構 (2021)
• 研究代表者: 宮前 光宏 国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター, 認知行動療法センター, 科研費研究員 (20745872)
• 研究期間 (年度): 2021-04-01 – 2025-03-31
• 研究課題ステータス: 交付 (2023年度)
• 配分額: 4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円); 2023年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円); 2022年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円); 2021年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
• キーワード: 認知行動療法 / 神経科学 / MRI / 診断横断的 / 神経基盤 / 脳画像

研究開始時の研究の概要

うつ病や不安症はよくみられる精神疾患であり、高い割合で併発する。うつ病・不安症を, 感情調整の不全という共通する特徴を持つ疾患群（感情障害）として捉え, 包括的に治療しようとする介入方法として, 統一プロトコル（Unified Protocol: UP）という心理療法が開発されている。UPは, 国内外の研究でその有効性が示されているが, なぜ有効なのかというメカニズムに関しては未解明な点が多く存在する。特に, 神経科学的な基盤に関してはまだほとんど分かっていないため, 本研究では, UPの実施前後で脳構造・機能画像を取得し, UPによって脳の構造的・機能的変化が生じるのかを検討する。

研究実績の概要

本研究は、うつ病・不安症・強迫症・心的外傷後ストレス症などの感情症に対する統一プロトコル（UP；認知行動療法の一種）の有効性を裏付ける神経基盤の解明を目指している。具体的には、UPの実施前後の感情症患者の脳画像データを取得し、脳の構造・機能的変化、特に安静時脳機能結合の変容に焦点を当てて検証する。取得する脳画像データは、T1強調画像、T2強調画像、安静時脳機能画像等であり、取得する心理データは、GRIDハミルトンうつ病評価尺度(GRID- HAMD)、診断横断的な疾患維持メカニズムの指標として不安感受性尺度(ASI)、感情調整スキル尺度(ERSQ)等である。昨年度は3年計画の3年目であり、心理・脳画像データの取得を継続しつつ、全データを用いて解析を行う予定であったが、本研究開始時当初から新型コロナウィルスの蔓延に伴う研究実施の一時見合わせ等の影響を受けて、心理・脳画像データの取得が遅れる傾向にあったことから、研究助成期間の延長申請を行い、１年間の延長を見込んだ上で、心理・脳画像データの取得、データ整備、解析計画の見直しなどを行なった。心理・脳画像データに関しては、昨年度は13件の追加データ取得を行い、合計で感情症患者の合計撮像実施数は92件となった。また、解析計画に関しては、研究協力者と定期的に打ち合わせを実施した上で、解析パイプラインの整備を行い、取得済みデータに関しては、前処理を実施し、最終的な統計解析に迅速に移れるように準備を整えた。

現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

全体としては問題なく進行できたが、本研究開始時当初から新型コロナウィルスの蔓延に伴う研究実施の一時見合わせ等の影響を受けて、心理・脳画像データの取得が遅れる傾向にあったことや、研究責任者の異動に伴う研究環境を再構築する必要があったことから、全体としては「やや遅れている」と評価した。

今後の研究の推進方策

継続してデータ集積を行いつつ、最終年度として研究成果の公表へと進む。