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コンクリートの含水状態が火災後の鉄筋コンクリートの付着性能に及ぼす影響

研究課題

研究課題/領域番号 21K14294
研究種目

若手研究

配分区分基金
審査区分 小区分23010:建築構造および材料関連
研究機関国立研究開発法人建築研究所 (2022-2023)
東京大学 (2021)

研究代表者

西尾 悠平  国立研究開発法人建築研究所, 防火研究グループ, 主任研究員 (20793334)

研究期間 (年度) 2021-04-01 – 2024-03-31
研究課題ステータス 完了 (2023年度)
配分額 *注記
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2023年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2022年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2021年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
キーワード高温特性 / 鉄筋コンクリート / 付着性能 / 中性子イメージング / コンクリート / 水分挙動 / 高温力学特性 / 含水状態 / 中性子ラジオグラフィ
研究開始時の研究の概要

火災を受けた建築物を利用するうえで、建築物の火災後の耐久性を理解することが必要であるが、高温加熱を受けた鉄筋コンクリートの付着性能は未解明な点が多い。本研究は,鉄筋コンクリートの含水状態が加熱による付着劣化に与える影響を明確にし,最終的には受熱後の熱応力によって生じた内部のひび割れと,受熱後の付着強度の関係を明らかにすることを目的とする.受熱後の付着性能への影響要因としてコンクリートの含水状態を考慮し,コンクリートの構成要素の高温時力学特性,コンクリートの内部ひび割れ性状,そして,コンクリート内部の加熱中の水分状態と加熱後の鉄筋コンクリートの付着性能との関係について検討し、上記目的を達成する。

研究成果の概要

鉄筋コンクリート造建築物において,火災中および火災後の性能低下が懸念される。本研究では,コンクリートの含水状態が加熱による鉄筋コンクリートの付着性能の低下に与える影響を明らかとするため,①加熱中のコンクリート内部の水分挙動,および②加熱後の鉄筋コンクリートの付着性能との関係について検討を行った。中性子ラジオグラフィによる測定より,加熱中のコンクリート内部の水分挙動とそれに伴う水蒸気圧形成を把握し,また,付着性能に関して,初期含水率が低い場合に0.002D時の付着応力が低くなり,加熱前のコンクリートの含水率が付着の初期剛性に影響を与える可能性が示唆された。

研究成果の学術的意義や社会的意義

火災後の建築物の耐久性を評価するうえで,付着性能に関しても検討を行う必要がある。高温加熱を受けた鉄筋コンクリートの付着性能の低下メカニズムを明らかにするためには,加熱中のコンクリート内部の水分移動および,それに付随するコンクリートの力学特性の変化など,コンクリート中の含水率が加熱後の付着性能に与える影響を明らかとする必要がある。高温加熱中のコンクリート内部の水分挙動とそれに伴う水蒸気圧の形成,およびコンクリートの含水率が加熱後の鉄筋コンクリートの付着性能に及ぼす影響を明らかとした。これにより、火災後の建築物の再利用を行う上で有用な知見となり,火災後の建物の運用が促進されるものと期待される。

報告書

(4件)
  • 2023 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2022 実施状況報告書
  • 2021 実施状況報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2024 2022

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (2件)

  • [雑誌論文] 高強度コンクリートの含水状態が爆裂現象に及ぼす影響2022

    • 著者名/発表者名
      吉岡樹哉、西尾悠平、金準鎬、兼松学
    • 雑誌名

      コンクリート構造物の補修、補強、アップグレード論文報告集

      巻: 22 ページ: 199-202

    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] 火災を受けた鉄筋コンクリートにおける付着特性に含水率が及ぼす影響2024

    • 著者名/発表者名
      西尾悠平
    • 学会等名
      日本建築学会
    • 関連する報告書
      2023 実績報告書
  • [学会発表] 高強度コンクリートの含水状態が爆裂現象に及ぼす影響2022

    • 著者名/発表者名
      吉岡樹哉、西尾悠平、金準鎬、兼松学
    • 学会等名
      コンクリート構造物の補修、補強、アップグレードシンポジウム
    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書

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公開日: 2021-04-28   更新日: 2025-01-30  

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