| 研究課題/領域番号 |
21K14311
|
|---|
| 研究種目 |
若手研究
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 審査区分 |
小区分23030:建築計画および都市計画関連
|
|---|
| 研究機関 | 東京大学 (2023)
神戸芸術工科大学 (2021-2022) |
|---|
研究代表者 |
山崎 嵩拓 東京大学, 総括プロジェクト機構, 特任講師 (40814108)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
|
| 配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2023年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2022年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2021年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
|
|---|
| キーワード | 在宅勤務 / テレワーク / 公園 / 緑地 / 神社・寺 / 密度 / 多様性 / ロジスティック回帰分析 / 在宅勤務者 / ニューノーマル / 農地 / ウェルビーイング / 健康 / パブリックスペース / 回帰分析 / 都市計画 / ランドスケープ / リモートワーカー / 都市緑地 / 公共空間 |
|---|
| 研究開始時の研究の概要 |
COVID-19パンデミックにより、世界中でテレワークや通信学習が急速に普及した。この転換に直面した都市計画は、従来型の通勤・通学を前提とした都市構造から、新たに「リモート型ライフスタイル」に対応することが求められる。リモートには特有の都市生活上の課題も指摘されていることから、都市計画による対応は喫緊の課題である。そこで本研究は、「リモート型ライフスタイル」での都市空間の行動・意識モデルの解明を通じ、従来型の建築物の制限中心の都市計画に代わる、with/post COVID-19時代に最適化された「オープンスペース主体的都市計画論」について考察する。
|
| 研究成果の概要 |
COVID-19パンデミックによりリモートを前提としたニューノーマルのライフスタイルが急速に普及した。そのため、従来型の通勤・通学を前提とした都市構造から、ニューノーマルのライフスタイルに対応した都市構造への転換するために、都市計画はどのような戦略をとるべきかを明らかにする必要がある。
本研究により、リモート型ライフスタイルでは、従来型のライフスタイルと比べて、公共空間や居住地域の選好性が変化する可能性がみられた。本研究の成果を踏まえれば、将来的な都市計画は、マクロでは密度のメリハリをより明確につけ、ミクロでは利用できる公共空間の選択肢をつくることが重要だという方向性が見出された。
|
| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
これまで、通勤・通学を前提として計画されてきた都市が、急速な在宅勤務や自宅学習の普及に対応するという課題に直面している。その中で、本研究は、ライフスタイルの移行によって、近隣の公共空間の利用選好、居住地の密度の選好に影響を与えるということが分かった。この成果を踏まえれば、将来的な都市計画の方向性として、都市スケールでは人口密度のメリハリを明確にし、地区スケールでは利用可能な公共空間の選択肢を確保するという戦略が有効だという可能性が得られた。
|
