研究課題/領域番号 |
21K14317
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研究種目 |
若手研究
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配分区分 | 基金 |
審査区分 |
小区分23030:建築計画および都市計画関連
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研究機関 | 名古屋市立大学 |
研究代表者 |
佐藤 泰 名古屋市立大学, 大学院芸術工学研究科, 講師 (00780488)
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研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2023年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2022年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2021年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
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キーワード | ワークプレイス / コミュニケーション / 情報共有 / 共創 |
研究開始時の研究の概要 |
新型コロナウィルスの流行によってより離散的に、多様になっていくと考えられるこれからの働く場/働き方を検討する上で、また、イノベーションにつながる社外との「共創」に必要な要件を整理する上で、ワーカー同士のコミュニケーションの場を検討することは重要である。 本申請では、認知科学や生態心理学の視点からの行動観察や、オフィス内の「文脈や空気感(暗黙の了解や利用のルール)」についての実証的な調査を実施する。そしてそれらの知見を踏まえ、実空間における物理的環境および運用面への介入を行なうことで、その改善効果を検証し、離散する働き方時代における社内外のコミュニケーション環境を提案する。
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研究実績の概要 |
本申請では、離散する働き方時代の働く場・働き方の検討、および社外との「共創」に必要な要件の整理のため、【a.組織内の情報共有・相互理解状況に関する意識調査(人間⇔集団)】【b.実オフィスにおける会話場面の相互行為分析(人間⇔モノ)】【c.共創の場におけるワークショップ等の参与観察(人間⇔「場」)】、およびa~cから得られた知見を元に【d.アクションリサーチによる空間/什器/運用の提案・評価】を実施予定である。 2022年度は、【b.実オフィスにおける会話場面の相互行為分析】および【c.共創の場におけるワークショップ等の参与観察】にあたる成果として、2021年度に実施したアイディア創出のためのワークショップ場面の観察・分析の結果を日本オフィス学会の査読論文として投稿し、採用された(「認知科学的観点を踏まえたワークショップ成功のための家具・道具および人的要因の検討 」日本オフィス学会誌 15(1), pp.24-30, 2023年)。 【a.組織内の情報共有・相互理解状況に関する意識調査】については、2021年度に実施した在宅ワーク環境の課題整理のwebアンケート調査より、離散する働き方において生じうる課題の整理を進めた内容について、日本建築学会の査読論文として投稿し、現在査読を受けている。さらに、新規的・ルーティン的なプロジェクトを対面とリモートのハイブリッドで進める上での課題を整理したwebアンケート調査の結果は、2023年度の日本建築学会大会で発表予定である(投稿済)。 これらを踏まえ、2023年度は実際の企業のオフィスの運用改善・改修に向けた課題整理を数件行なっており、【d.アクションリサーチによる空間/什器/運用の提案・評価】の成果として取りまとめ、離散する働き方時代における社内外のコミュニケーション環境の提案につなげたい。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
当初予定していたカテゴリ通りの進行ではないが、分析の観点については概ね用意していたアプローチで取り組むことができ、査読論文の掲載や、実務的プロジェクトへの反映など、最終的な目的に向かう成果として充分な知見が得られてきていると考える。
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今後の研究の推進方策 |
在宅ワーク環境や、在宅ワークも考慮に入れたセンターオフィス環境の検討した内容などは、査読論文として投稿し、掲載を目指している。 また、昨年度までで得られた知見を踏まえて実際の企業のオフィスの運用改善・改修に向けた課題整理を数件行なっており、離散する働き方時代における社内外のコミュニケーション環境の提案につなげたい。
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